無線テレビ電話

wireless TV phone


郵政省(MPT/Ministry of Posts and Telecommunications/当時)電気通信局長の私的研究会「マルチメディア移動体通信に関する調査研究会」が検討していた、相手に画像も送れるテレビ電話機能を持たせたPHSの名称。検討されているPHSを使った無線テレビ電話は、NTTの総合デジタル通信網(ISDN)を上回る毎秒20Mビットの伝送速度を実現し、持ち運びのできるテレビ電話である。NTTドコモは「FOMA多地点接続プラットフォーム」を開発し、2002年3月13日からFOMAを使って、画面を4分割し、会話者の映像が楽しめ、発言者の音声によって画面が切り替わるテレビ電話サービスの実証実験を開始した。詳細情報はURL(http://www.nttdocomo.co.jp/new/contents/02/whatnew0313.html)で知ることができる。電気通信事業者協会(TCA)は2002年9月6日に、ブラウザフォン・サービス契約数を含めた携帯電話/PHSなどの2002年8月の契約数を発表した。その中でNTTドコモのFOMAの不調を公式に認めざるおえない結果だけが表面化した。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0208matu.html)で知ることができる。KDDIと沖縄セルラー電話は2002年10月22日に、「CDMA2000 1x」方式の第3世代携帯電話の累計契約者数が300万人を突破したと発表した。詳細情報はURL(http://www.kddi.com/release/2002/1022-2/index.html)で知ることができる。NTTドコモは2002年11月7日に、2002年9月中間決算を発表し、海外投資で巨額の損失を出したことから単体で1683億円の純損失を計上し、純利益が前年同期比95%減の42億円となった。また、通期の業績予想も連結ベースの純利益でも当初予想は5110億円だったが、1820億円と下方修正した。世界に「iモード」技術でデファクト・スタンダードを構築しようと巨額投資し、それに見合った利益を生めなかったことが伺え、FOMAの2002年度販売計画を当初の138万台から32万台へと大幅に下方修正を発表し、第2世代でも上半期は減速ぎみで、端末販売による売上高は2421億円と前年同期に比べ12.9%減少し、携帯電話の加入者純増数で見たシェアも6年ぶりに50%を切った。日本の技術を欧米が完全に認めるのは遠いことであることが実証され、単にNTTドコモが儲かっているようだから、相乗りで一時期のNTTドコモからの投資で乗り切ろうという欧米企業の思惑がのぞき見え、投資(金)が切れれば、縁も切れるという泥沼投資で、最終的に世界標準として台頭してきている「CDMA2000 1x」やイギリスのボーダフォンが経営しているJ-フォン(2003年5月27日に、ブランドの名称を2003年10月1日に「J-フォン/J-PHONE」から「ボーダフォン/vodafone」に変更すると発表し、2003年10月1日に商号(社名)もボーダフォンに変更)の「写メール」に追い立てられることになりそうである。電気通信事業者協会(TCA)は2002年11月8日に、2002年10月末現在の携帯電話契約数を発表した。各社の総計は7244万4900で前月比0.5%増と微増に終わり、NTTドコモグループが4230万6000(前月比14万5000増)、auグループが1319万7400(同14万3800増)、J-フォンが1308万2300(同8万1100増)、ツーカーグループは385万9200(同5000減)で、前日、加入者目標を大幅下方修正したNTTドコモの「FOMA」は142,400台で1ヶ月で増えたのはたった6,700台だったことが判った。 NTTドコモの巨額赤字に対し、世界最大の携帯電話会社で日本テレコムの親会社であるイギリスのVodafone Groupは2002年11月12日、9月中間決算を発表し、税引き前利益が前年同期比で41%増の42億5000万£(約8075億円)となったことを発表した。詳細情報はURL(http://www.vodafone.co.uk/)で知ることができる。これでは大幅に下方修正した32万台も難しくなっていた。詳細情報はURL(http://www.tca.or.jp/japan/daisu/yymm/0210matu.html)で知ることができる。NTTドコモは2003年3月31日に、2002年度の目標であった32万台を突破したと発表し、同時に2003年度の目標を100万台に設定したと発表した。TVSPAYは2003年11月24日に、「What does the crystal ball hold for the future of television?」という言葉と共に、Stephen WarleyとJames Sheridanによる未来のテレビ・フォラム「The Future of Television Forum」の情報を公開した。未来のテレビ」という言葉はテレビが登場してから続いている最大の話題になるテーマですが、ここにきてかなり真実的なテーマになって来ている。詳細情報はURL(http://www.tvspy.com/nexttv/nexttvcolumn.cfm?t_nexttv_id=2001&page=1&t_content_cat_id=10)で知ることができる。経済産業省商務情報政策局情報セキュリティ政策室は2004年4月12日に、社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)が策定し2003年8月に無線LANのセキュリティ啓発に関してパソコン・無線LANの機器メーカ等が遵守すべきガイドラインを、さらに簡単・確実なセキュリティ設定の実施に向けて改定したことを発表した。詳細情報はURL(http://www.meti.go.jp/kohosys/press/0005134/)で知ることができる。国土交通省航空局は2007年3月23日に、「航空機の運航の安全に支障を及ぼすおそれのある電子機器等を定める告示」を一部改正し、
1. 自ら強い電波を発射する機能を持ったもの→常時使用禁止
2. 自ら電波発射機能はないが、使用時に強い電磁波が発生するもの→離着陸時のみ使用禁止
3. 発生電磁波が極めて微弱であり計器障害を与えないもの→常時使用可
を公布した。2007年10月1日から施行する。この改正により、無線マウス、無線イヤフォン、無線マイク、無線機能を使用する携帯ゲーム機、アクティブ型ICタグなどが新たに常時使用禁止の電子機器として追加され、さらに充電器(有線式+電池式)、GPS受信機、音声や接触に反応する愛玩用玩具などが離着陸時のみ使用禁止の電子機器として追加された。詳細情報はURL(http://www.mlit.go.jp/kisha/kisha07/12/120823_.html)で知ることができる。


AT&Tがテレビを開発した報道がある1927年4月7日のNew York Times
1927年4月7日のAT&Tによるテレビのデモ風景
Dr. Herbert Ivesによるテレビに対するリサーチ報告風景
テレビのデモに参加したWashingtonのHerbert Hoover
Herbert Hooverと話すNew YorkのAT&T President Walter Gifford
デモのスイッチングを担当するEdna Horner
New York Timesのテレビに関する記事の内容-1
New York Timesのテレビに関する記事の内容-2
New York Timesのテレビに関する記事の内容-3
電波の周波数帯域の利用
周波数とバンド
無線通信関連の情報が多く掲載されたWATのホームページ
無線デバイスの数予測(IGI Consulting Group 2000より)
ラテンアメリカのワイヤレス予測
米国の市民が選択するテレビとパソコンのe-commerce比較
南中米の無線インターネット接続環境の現状
FOMA多地点接続プラットフォームのイメージ
ARSが2002年4月1日に公開した米国の携帯電話の価格情報
ARSが2002年5月28日に公開した米国のPCカードのマーケット情報
ITUのStrategic Plan for the Union 1995〜1999
ITUのStrategic Plan for the Union 1999〜2003
TCAが2002年9月6日に発表した携帯電話/PHSなどの2002年8月の契約数
Gartner Dataquest社が2002年9月19日に発表した無線LAN市場予測
NTTドコモが2002年11月7日に公開した投資家情報
電気通信事業者協会が2002年11月8日に発表した携帯電話事業者別契約数
MediaGuardianの無線を使うパイオニア「ラップランド」情報
家庭まで届く光ファイバー・ケーブル見本
GSM for Rural and Regional Mobile Operators white paper
「無線LANのセキュリティ」に関するガイドライン改訂版概要
「無線LANのセキュリティ」に関するガイドライン改訂版
総務省が2004年4月26日に公開した無線LANのセキュリティ・ガイドライン概要
総務省の無線LANのセキュリティ・ガイドライン
総務省の無線LANのセキュリティ・ガイドライン資料
国土交通省航空局が2007年3月23日に公開した、「航空機の運航の安全に支障を及ぼすおそれのある電子機器等を定める告示」