セット・トップ・ボックス

Set Top Box/STB

家庭用CATV送受信端末/CATV用家庭内アダプタ/デジタル放送用受信端末

家庭のテレビ受像機に双方向CATVのラインを接続するための装置の総称。テレビ受像機にCATVのラインを接続し、多くの番組をコントロールするための家庭内アダプタで、Virtual University、ビデオ・オン・デマンド、ニュース・オン・デマンド、ショッピング・オン・デマンド、ゲーム・オン・デマンド、カラオケ・オン・デマンドなど、それぞれに必要な情報をコントロールする。例えば、ショッピング・オン・デマンドでは、商品の注文から銀行口座からの振り込み、チケットの予約、Virtual Universityの授業の選択などに利用する。一般にテレビの上に置かれることが多いことから、米国ではこの名称で呼ばれている
。双方向CATVの技術標準を確立しようとしていたMSC(Multi System Operation/複数システム結合機能)の最大手のテレ・コミュニケーションズ(Tele-Communications Inc./TCI)社は、サイエンティフィック・アトランタ社などとセット・トップ・ボックスを開発し、国際標準化を狙っていた。
そのTCI社を1993年10月に買収した地域電話会社のベル・アトランティック(Bell Atlantic)社は、双方向CATVの実験でセット・トップ・ボックスのOSにマイクロウエア(MicroWare)社のDAVIDを採用した。そのことから米国の経済誌は、MicroWare社を双方向CATVのMicrosoft社になると予想した。
1995年11月から英国のCATV会社であるウエストミンスター・ケーブル(Westminstar cable)社は、コンピュータでいう分散処理型を採用し、中央のビデオ・サーバーから複数の交換機に番組を送り、この交換機にセット・トップ・ボックス機能を持たせ、各家庭にはセット・トップ・ボックスを置かない方式でビデオ・オン・デマンド(VOD)を提供する独自の回線システムを開発した。
1995年9月11日、富士通は富士通研究所と共同でMPEG2に対応した家庭用のセット・トップ・ボックスを試作した。FMタウンズと同じアーキテクチャに基づくボードを内蔵し、データ処理には米国のIntel社の80486もしくはその互換MPUを搭載、基本ソフトには米国のMicroWare社のDAVIDを採用し、リモコンでのメニュー選択も可能にした。
RCAのURL(http://www.rca-electronics.com/)ブランドのテレビやビデオを製造しているConsumer Electronicsは1997年1月8日、ラスベガスのコンシューマー・エレクトロニクス・ショーでネットワーク・コンピュータをベースにしたセット・トップ・ボックスを発表した。
欧州でもThomsonブランドでの販売が予定されている。または、米国のSGI(シリコン・グラフィックス/Silicon Graphics Inc./その後、Silicon Graphics社は、Silicon Graphics Cray社と社名を変更した)社とサイエンティフィック・アトランタ社(Scientific Atlanta Inc./SA)が共同開発した放送局と家庭の間で信号をやり取りする中継機の名称。信号処理能力は64ビット・ワークステーションと同等の性能がある。
ただし、現在では価格的な問題が解決していない。1998年に予定されているデジタルTV放送の開始によるインターネットとテレビの統合をにらんで、米国ではテレビメーカー、パソコンメーカー、ケーブルテレビ局、その間連機器メーカーが入り乱れて次の巨大マーケットを狙っている。
米国のザイログ(Zilog)社とプラネットウェブ(PlanetWeb)社は1997年4月14日に、戦略的提携関係を締結し、低価格のテレビ用セット・トップ・ボックスを製造するためのチップセットとブラウザをセットで提供した。
米国のトムソン(Thomson Consumer Electronics)社は1997年7月17日に、RCAブランドでNCに準拠したテレビにインターネット機能を追加するセット・トップ・ボックスを発表した。詳細情報はURL(http://www.rca-electronics.com/)で知ることができる。
日立製作所はCATVのデジタル化が進むと予測し、衛星デジタル放送のチャンネルにも対応できるCATV対応デジタルSTBを開発して試作機数台を日本国内のCATV事業者に納入した。すでに1998年4月には鹿児島有線テレビジョンから大量に受注したと発表した。
1997年11月19日にサン・マイクロシステムズ(Sun Microsystems)社とOpenTV社は、OpenTV環境とmicroSPARC、JavaChipをベースにした、次世代セットトップボックスを共同開発することを発表した。詳細情報はURL(http://www.sun.com/smi/Press/sunflash/9711/sunflash.971119.1.html)で知ることができる。
米国のスパイグラス(Spyglass)社は1998年2月17日に、フィンランドのノキア(Nokia)社のセット・トップ・ボックスのブラウザをHTML化する技術を提供したと発表した。
三菱電機は、デジタルTV用セット・トップ・ボックス(STB)を開発する目的で、米国のTeraLogic社に500万$出資すると発表した。詳細情報はURL(http://www.mitsubishielectric.com/)で知ることができる。
IBMは2000年3月に、Intel製品が持つプラグインへの対応力とTransmetaのCrusoeが持つ省電力を兼ね備え、テレビ番組受信に加えてビデオ・オン・デマンドやインターネット接続などにも対応したPowerPC搭載の次世代型セット・トップ・ボックスを発表した。
広帯域通信への対応やボタン1つでビデオ・ライブラリーを検索して映画をダウンロードできるビデオ・オン・デマンドの実現など、本格的な双方向サービスが期待されている。詳細情報はURL(http://www.chips.ibm.com/news/2000/0324_stb.html)で知ることができる。
松下電器産業は2001年9月21日に、双方向型インタラクティブ放送サービス基盤「eプラットフォーム」向けたセット・トップ・ボックス向けシステムLSIを開発したことを発表した。
米国のOpenTVは2001年11月19日に、1996年に申請していた、CATVや衛星テレビのネットワーク経由で、インターネットのコンテンツをセット・トップ・ボックスに伝送できる技術特許を取得したと発表した。詳細情報はURL(http://www.opentv.com/company/news/press-releases/2001/11192001.html)で知ることができる。
日立製作所システムソリューショングループは2002年2月28日に、コンサートや演劇等のチケットをインターネットで予約、決済を行い、当日、劇場に設置されたマルチメディア端末で発券を行うA SPサービス「チケット予約・決済サービス」を興行主向けに2002年3月1日から販売開始することを発表した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/New/cnews-m/2002/0228/index.html)で知ることができる。
Microsoft社はラスベガスで開催されている映像製作技術関連の展示会「NAB(National Association of Broadcasting) 2003」で2003年4月8日に、「Windows CE.NET version 4.2」のDSL回線向けIPセット・トップ・ボックスとして、TV画面でのWeb閲覧向けに拡張されたInternet Explorer 6.0を実装した製品化計画を発表した。同時に、この計画には、ATI Technologies社やVIA Technologies社などのチップメーカー、iMagicTV社やStellar One社などのセット・トップ・ボックス向けソフト開発企業が協力体制に入ったことも発表した。詳細情報はURL(http://www.microsoft.com/presspass/press/2003/apr03/04-08SetTopBoxPlatformPR.asp)で知ることができる。
ホーム・エンターテインメント利用者の増加によって拡大しているホーム・ネットワーキング市場をターゲットに、米国のTiVo社が2003年4月8日から「Home Media Option」のサービスを開始したと発表した。詳細情報はURL(http://www.tivo.com/jump/0.0.homemediaoption.asp)で知ることができる。
松下電器産業パナソニック システムソリューションズ社は2003年11月20日に、 総務省から「地上デジタル放送を活用した行政サービス提供システムの開発・実証」業務を受注し、 2004年2月から1ヶ月半中京テレビ放送を通じて、 岐阜市で通信・放送融合型行政サービスとして行政サービス用にBML(Broadcast Markup Language)コンテンツ制作システムと双方向行政サービス・システムの開発を行い、 市内150のモニター世帯にSTB(Set Top Box/セット・トップ・ボックス)を設置して、行政情報提供サービス(地上デジタル放送による片方向サービス)、詳細情報提供サービス(インターネット等通信回線を利用した詳細情報提供)、施設予約等サービス(簡易な認証を含む双方向サービス)の実証実験を行うと発表した。詳細情報はURL(http://matsushita.co.jp/corp/news/official.data/data.dir/jn031120-2/jn031120-2.html)で知ることができる。
日本経済団体連合会は 2004年1月20日に、「戦略的な国際標準化の推進に関する提言」を公開した。詳細情報はURL(http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/2004/007.html)で知ることができる。
ベンチャー企業のAkimbo社が米国で2004年2月16日に、ビデオ・オン・デマンドを実現したIPテレビのデモを開始したと報告した。映像はDVD並みで、受信するにはUS$199のAkimbo boxを購入し、毎月US$9.99を支払うことになる。詳細情報はURL(http://www.akimbo.com/press_rel_021604.html)で知ることができる。
米国のSGI(Silicon Graphics/OTC:SGID)社は2006年5月8日に、2006会計年度第3四半期(1-3月期)の業績見通しを改めて発表し、米国連邦破産法第11条(チャプター・イレブン/Chapter 11 of the U.S. Bankruptcy Code)に基づく資産保護を申請したことを発表した。詳細情報はURL(http://www.sgi.com/company_info/newsroom/press_releases/2006/may/sgi_reorg.html)または、URL(http://www.sgi.com/company_info/newsroom/press_releases/2006/may/q306_pre_results.html)で知ることができる。
米国のFrost&Sullivan社は2006年5月10日に、2005年におけるネットワーク導入家庭は2250万世帯で、2012年には6380万世帯に増えると予測した。また、2005年の時点では、ネットワーク化した家庭のなかで、テレビやDVDプレーヤー、セットトップ・ボックスといったパソコン以外の機器をネットワークに接続している家庭は5%にとどまったが、2012年には25%に上昇するとも予測している。詳細情報はURL(http://www.prnewswire.com/cgi-bin/stories.pl?ACCT=104&STORY=/www/story/05-10-2006/0004358612&EDATE=)で知ることができる。
Parks Associatesでは2006年5月25日に、メディア中央集権プラットホームとして、デマンド・ドライバー、サプライ・サイドドライバーが次の5年間で成長に拍車をかけると予測し、新しいレポート「Media Servers: Analysis and Forecasts」で、米国におけるホーム・メディア・サーバーの年間売上高は2010年の終わりまで約5000万ユニットに達すると予測した。Parks Associatesのアナリストで副理事長のKurt Scherfは、「消費者はホームメディアの経験を機能アップして、デジタル・コンテンツのために保護とストレージを提供するホーム・メディア・サーバーによって提供された能力と特徴から利益を得るでしょう。さらに、術ベンダー、設備メーカー、およびサービスプロバイダーを含む多くの産業のプレーヤーが集結されたストレージ・プラットホームの開発と配分からホームまでで利益を得るでしょう。」と解説している。詳細情報はURL(http://www.parksassociates.com/research/reports/tocs/2005/media_servers.htm)で知ることができる。
CNet News.comは2008年1月8日に、ラスベガスで開催されたCES(Consumer Electronics Show)で米国の最大CATV事業者ComcastのCEOライアン・ロバーツ(Brian Roberts)が基調講演し、セット・トップ・ボックスは余命いくばくもいないと言ったと報告した。
2008年末までには、「実際には全体のケーブルテレビ事業はTru2wayをサポートする」と予測した。詳細情報はURL(http://www.news.com/8301-10784_3-9845814-7.html?part=rss&subj=news&tag=2547-1_3-0-5)で知ることができる。
「Tru2way」とは、直接どんな米国ケーブルテレビ業者のサービス、さまざまなデバイスを統合するオープン・ケーブル規格で、「Tru2way」によって厖大なボックス論争が集結すると言っている。
「Tru2way」には、Motorola社、TiVo社、Intel社、Samsung Electronics社、Microsoft社、LG Electronics社、Cisco Systems社、Sun Microsystems社が参加している。
ライアン・ロバーツは、別のパートナーである日本のパナソニックと共にComcastが共同商標を付けた「Tru2way」対応で、8.5インチ・ディスプレイの画面を持っているデバイス「AnyPlay」をCESで公開した。
この「Tru2way」は、最大60時間のビデオを記録でき、DVDとCDを再生でき、すぐに発売されることになる。詳細情報はURL(http://www.comcast.com/ces/tru2way_panasonic.aspx)で知ることができる。
米国のプロセッサ設計企業Transmetaは2008年9月24日に、身売りの可能性を模索し始めたことを明らかにした。詳細情報はURL(http://investor.transmeta.com/ReleaseDetail.cfm?ReleaseID=336636)または、URL(http://investor.transmeta.com/releasedetail.cfm?ReleaseID=336635)で知ることができる。


デジタル・セット・トップ・ボックスのシステム・ブロック図
Motorolaのデジタル・セット・トップ・ボックス向けICの製品か計画
マルチメディア情報通信の標準
映像符号化標準
音声符号化標準
IBMのセット・トップ・ボックス開発ロードマップ
IBMのA/V Transport/Decoders STB13000とSTB13010
IBMのPowerPCを搭載のセット・トップ・ボックスSTB03400
IBMのPowerPCを搭載のセット・トップ・ボックスSTB021000
1998〜1999年におけるインターネットの経済的重点
1877年10月6日にScience Americaで発表されたBell's New Telephone
米国の広帯域通信の伸びと種類の比較
米国の市民が選択するテレビとパソコンのe-commerce比較
米国の2000年t-commerce
2001年3月のeBook事情
2001年6月現在の北米広帯域通信の現状
ヨーロッパと米国の広帯域ユーザーの2005年予測
コンシューマーからの電子メールに対する企業の対応
2001年に米国のコンシューマーが望んだカスタマー・サービス
2001年10月31日の近畿地方におけるブロードバンドエリアの現況
2001年10月31日の近畿地方のケーブルテレビインターネットの現状
2001年12月のナローバンドとブロードバンドのユーザー比較
Gatener Groupが2002年2月4日に公表したE-Books Research
WestEdによる米国の2001年バーチャル・スクール・レポート
米国のPIP reportsが公開したブロードバンド革命調査レポート
EBONIの電子ブック・デザイン ・ガイドライン
Parks Associatesが2002年8月7日に公開した米国のブロードバンド化予測
戦略的な国際標準化の推進に関する提言(概要)
戦略的な国際標準化の推進に関する提言
Akimbo boxのセット・トップ・ボックスと番組セット
SGIが2006年5月8日に公開した米国連邦破産法第11条申請リリース
Frost&Sullivan社が2006年5月10日に発表した2012年のインターネット家電予測
Tru2wayのロゴ
Tru2way導入前と導入後
AnyPlayのロゴ
AnyPlay

ホーム・メディア・サーバー
双方向CATV
t-commerce
Virtual University
ビデオ・オン・デマンド
ニュース・オン・デマンド
ショッピング・オン・デマンド
ゲーム・オン・デマンド
カラオケ・オン・デマンド
X-55
MPEG2
MITV-OS
双方向メディア
pSOS
SEGA Channel
INT-W100
On-TVインターネット・サービス
インターネット・パソコン
ネットワーク・パソコン
ATSC
ブラウザ
インターネット家電
情報家電
インターネット・オン・ア・チップ
AVE-TCP
i-ボックス
Be-Box
マルチメディア対応TV
テレビ・パソコン
ホーム・オフィス
pSOS
SIPC
デジタル・リビングルーム
Spyglass MicroServer
Device Mosaic
InfoJack-Box
NC
QuickTime MPEG Extension
LOD
CMP(Certified Merchant Program)
Navio TV Navigator
SurfTV
OpenTV
MP@ML
フルサービスの発展に向けて
HyperWave
FCCのVチップ規則
「コロンバス」計画
ブラウザ・デザイン
Intel FLASH
HAVi
U.S. Consumer Gateway
携帯電話
モービル・コンピューティング
コンピュータやインターネット関係のニュース
Book JAM
ASCII24電子メールサービス
情報メディアの符号化
ブックマーク
RocketBook
SoftBook
MP3
ASTB
国際ワイヤレス/モバイルソリューション展
建材仮想市場
手回し充電器
PHS-ODS
ベアラ識別転送機能
Viror
Stanford Online
アペリオス
家庭用ネットワーキング・モジュール
ASTB
ATVEF
セレクフォン
リモート・コントロール・ソフト
電子書籍コンソーシアム
eBook
E/PASO
OverDrive BookWorks
Time Warner Quick Reads
DynaWeb
DynaText
ClearType Font Technology
Explorer 2000
ReplayTV
TiVo
この2000年で最も大事な発明はなにか?
OpenPLANET
ECHONET
携帯電話インターネット接続
OSG
DigitalDNA
パーベイシブ・コンピューティング
パソコンの時代は終わった
One for All
Click Learn
スマートTV
NEW MEDIA VS. OLD MEDIA
衛星通信関連のURL
インターネット対応オーブン電子レンジ
EBXA
スマートパネル
TVPAK
JEPAX
デスクトップ・モバイラー
FESTIA 2000
PVR
エンターテインメントPC
スキルズ・データベース機能
スマートカタログ機能
MVP
iSeeTV
PowerPC
iDVD
広帯域革命
携帯電話での電子商取引
デジタル映画
Undergroundfilm.com
RADEON
バーカラウンジャー
米国映画芸術科学アカデミーの新規約
AAP
Roentgen
ESM
Solo2
PKICC
Glassbook Reader
ファッションとマシン、インターネット
VitalBook
オンデマンド出版
Geode GX1
P/PP(pay per print publishing)
インターネットはクラブではない
Audrey
The e-book wars
ハードディスク内蔵家電
RapidIOインターコネクト・アーキテクチャ
ePubExpo
FirePublisher
タブレット・コンピュータ
TumbleBooks
Microsoft Home in New York
ラスト・ワンマイル
Cafe Digital
CES
インターネットに対応した家具
分散システム/インターネット運用技術研究会
3DDS
授業改革フェスティバル
ザウルス文庫
eSTB
Virtual Supercomputer
ドット・イレブン革命
funstyle
E-BOOKSも全米図書賞対象になったガイドライン
ENIAC-on-a-Chip Project
HBT(Heterojunction Bipolar Transistor)
HGW(Home Gate Way)
FCCが発表した高速インターネット接続の現状
Mega Wave Pro-Mobile
電子チケット
IEEE802.11g
cell computing
FlexTicket
Moxi Media Center
Meta Pad
ブロードバンド難民
MPEG4
e-Box
Consumer Web Watch
Multi-University Research Laboratory
電気仕掛けのブンガク賞
Peer-to-Peer Piracy Prevention Act
モバイル電子チケット・会員証サービス基盤
AminoNET100
モバイル・ワーク
カメレオン・インタフェース
iPronto TSI6400
Windows CE.NET
Home Media Option
Movie Beam
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SymPhone System Network
eBooksの死亡宣告?
BBeB(Broad Band e-Book)
電子書籍元年
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