東京メトロポリタンエリアネットワーク


首都圏の企業を対象に、高速通信ネットワークを提供するために、東京電力系のTTNet、東京エレクトロン、エイベックス、おりこんダイレクトデジタル、日本IBM系のアドテックス、富士通系のアルファ・オメガソフト、ジネスポートシステムズの7社が出資して設立された企業の名称。「東京メトロポリタンエリアネットワーク」は、2002年春をめどに、従来の光ファイバー・ネットワークの約16倍にあたる40Gbpsの超高速ネットワークを提供する計画を2001年4月11日に発表した。総務省の諮問機関である電波監理審議会は2006年9月13日に、PLC(電力線通信)の解禁が適当と答申した。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/s-news/2006/060913_9.html)で知ることができる。