ナノ・テクノロジー2006年〜


米国のIntel社は2006年1月25日に、現在の主流は90ナノからさらに微細な45ナノm単位での半導体生産に成功したと発表した。詳細情報はURL(http://www.intel.com/pressroom/archive/releases/20060125comp.htm)で知ることができる。IBMは2006年3月24日に、1つの「カーボン・ナノチューブ」分子を中心とする完全な電子集積回路「カーボン・ナノチューブ・トランジスター(Carbon nanotube transistors/carbon nanotube molecule)」の製作に初めて成功したことを発表した。この研究は、2006年3月24日号の雑誌「サイエンス(Science)」誌に、米国ニューヨーク州ヨークタウンハイツのIBM T. J.ワトソン研究所(T. J. Watson Research Center)のZhihong Chen、Joerg Appenzeller、Yu-Ming Lin、Paul Solomon、Phaedon Avouris、米国フロリダ州ゲーンズビル・フロリダ大学物理学部(the Department of Physics, University of Florida)のJennifer Sippel-Oakley、Andrew G. Rinzler、米国ニューヨーク州ニューヨーク・コロンビア大学化学部および応用物理学・応用数学部(the Department of Applied Physics and Applied Mathematics, Columbia University)のJinyao Tang、Shalom J. Windらによって執筆されたこの研究についてのレポート「1つのカーボン・ナノチューブ上に構築された集積論理回路(Integrated Logic Circuit Assembled on a Single Carbon Nanotube)」として掲載されているIBMの論文で発表された。詳細情報はURL(http://www-06.ibm.com/jp/press/20060327001.html)または、URL(http://domino.research.ibm.com/comm/pr.nsf/pages/news.20060324_carbonnanotube.html)で知ることができる。ENS(Environment News Service) World Newsは2006年11月28日に、ナノテクノロジーで作られたコンシューマ向け製品は過去8カ月で爆発し、70%増加したと報告し、学者集団組織アンドリュー・メイナード、ウッドロー・ウィルソンセンター(The Woodrow Wilson International Center for Scholars)は2006年11月27日に、化粧品、日焼け止め剤、食品容器、および衣服など、350以上のナノテクコンシューマ製品が現在利用可能になっていると報告した。ノテクノロジーは新しく高められた材料と製品を発生するように原子、そして、分子レベルの材料を作成するか、または変更する科学で、ナノは赤血球よりサイズが1,000倍小さい、10億分の1mであり、その安全性が危惧されている。NRDC(the Natural Resources Defense Council/天然資源保護委員会)は、ナノ製品とその製造に関連している潜在的健康、環境リスクに関して、NRDCスタッフ科学者ジェニファー・サス (Dr. Jennifer Sass)博士は「Nanoparticlesは予想外に振る舞い、人間、野生生物、および環境に危害を加えるかもしれません。私たちは、短くて長期のリスクに関して知る必要があります。しかし、すでにnanoparticle化粧品と日焼け止め剤を利用し、私たちは特に既にnanoparticle衣服を着て、nanoparticle赤ちゃん用ウエットティッシュで赤ん坊の尻を掃除している。」と、まだ安全性について知られていると言いないにもかかわらず、一般の生活にに浸透しようとしていることの危険性を指摘し、米国環境保護庁の環境グループも、ナノテクノロジーの莫大な成長から、警告として、安全を確実にする考えを発表した。The Woodrow Wilson International Centerのナノ技術プロジェクト(Project on Emerging Nanotechnologies)の科学アドバイザーであるアンドリュー・メイナード(Andrew Maynard)はイギリスの科学誌「ネイチャー(Nature)」の2006年11月15日号「Safe handling of nanotechnology p267」で、その危険性について、いくつかを概説し、同時に器具が開発されたら、空気中のナノ物質をチェックし、3〜10年以内に飲み水をチェックすること、3年以内にナノ物質工場で働く人の仕事場と環境における測定、個人的なエアゾール・サンプルの保存、5年以内に、水道のナノ物質の変化追跡が必要であると報告している。また、5〜15年以内にナノ物質の毒性評価技術を開発する必要性を訴えた。詳細情報はURL(http://www.ens-newswire.com/ens/nov2006/2006-11-28-04.asp)または、URL(http://www.wilsoncenter.org/index.cfm)または、URL(http://www.nature.com/nature/journal/v444/n7117/full/444267a.html)で知ることができる。まだ何も判っていないのに、すでに韓国の三星は、バクテリアを殺すために洗濯とすすぎサイクルの間にnanosilverイオンを放出する新しい洗濯機を開発し、販売する。Sharper Image社は、nanosilverによるスリッパ、ソックス、「反細菌、抗かび」であると言う食品容器を売り出している。NanoOpto社は、ディジタル画像、ディスプレイ、およびテレコミュニケーションのためのナノ・オプティック・デバイスを設計し、製造している。これは、アスベスト(石綿)が燃えにくく、安全といわれ、建築事業者は、安い不燃材として学校などの建築どんどん採用してたのと似ている。企業は、「バクテリアを殺す!」「反細菌、抗かび」などという宣伝文句で、広告代理店と結託し、金儲けだけで暴走している。