ネット・バブル

Internet bubble

インターネット・バブル

インターネト業界は、さほど実績を上げていないにも係わらず、米国を中心に株価は上がり、その株価の上昇で含み資産を生み、インターネット長者を誕生させるという、本来の水準以上に価格が上昇している現象が続いていることから誕生した言葉。あらゆる企業は当座の金をかき集めるため、ネット・バブルに乗り遅れないように、従来の理論をネットがらみに味付けして、成功のための理論を乱立させ、ネット・バブルを背景に米国の経済を底上げしてきたが、そこには実体のない現実が待ち受け、いつその現実が表面化して、NYSE(New York Stock Exchange/ニューヨーク証券取引所)のダウ・ジョーンズ工業株(DJIA/the Dow Jones Industrial Average)やナスダック総合指数(Nasdaq Composite Index)の急激な株価の下げとして表れ、押し潰すかという状況にある。すでに、ZDNETのSergio G. Non/ZDII/USAは2000年4月4日の現象をFamine(飢饉)、Pestilence(悪疫)、Destruction(破壊)、Death(死)という蒼ざめた4人の騎士がまた現れたと表現し、Gates(ビル・ゲイツ)、Jackson(ジャクソン判事)、Greenspan(グリーンスパンFRB議長)、そしてDamn Broker Demanding I Cover My Margins(追証を要求するくそったれブローカー)が株価チャートのサイクロンを起こし、マーケットを混乱させ、それに応戦したのがNASDAQチームで、そのNASDAQチームをマネー・ゲーマーに例え、ロール・プレイング・ゲーム感覚でとらえて伝えている。2000年4月12日にはNYSEのダウ・ジョーンズ工業株とナスダック総合指数が過去2番目にあたる安値を記録したことから、日本でも2000年4月13日に日銀総裁のゼロ金利解除示唆なども影響して、東証のインターネットなどの情報通信関連銘柄がほぼ全面安になり、これまで多くの話題を提供してきたソフトバンクがストップ安、光通信は売り注文が100万株を超えているのに対し、買い注文が1万株にも満たないという有様で、一時は24万円を超えた株価も底値がまったく見えず、値がつかずという大波乱になった。FRB議長が2000年4月14日の講演で、「不安状況に陥れば撤退するのが自衛反応」と米株式市場急落の危険性を警告する講演に対し、市場は「先行き不安」言及と受け止め、また、DOL(Department of Labor/米労働省)が2000年4月14日に発表した2000年3月のCPI(Consumer Price Index/1982〜1984年の平均値を100とした消費者物価指数)が171.1と季節調整済みで前月比0.7%上昇するなど、米国経済のインフレーションという徴候が明らかに示され、FRB(Federal Reserve Board/米連邦準備理事会)は積極的に金利を引き上げるだろうという懸念が先週改めて表面化したことから、大幅下落に拍車がかかり、NY株のDJIAの下げ幅が1997年10月27日の554.26ポイント安を抜いて歴代1位の617.78ポイント安を記録し、史上最大の暴落になった。さらにその下落はNasdaqにも飛び火し、355.49ポイント安と歴代1位の下げ幅を記録した。日本でも株安連鎖の影響を受け、東証が週明けの2000年4月17日午前10時に、先週末比1419円79銭安1万9014円89銭を記録し、午前10時15分にはさらに下落して先週末比1497円83銭安の1万8936円85銭と主要ハイテク、情報通信株が軒並み急落し、その後さらに下げ、先週末比1830円81銭安の1万8603円87銭というバブル崩壊後以来の下げ幅を記録し、午前終値1万8683円89銭となり、終値は少し戻して1万9008円64銭と、1990年8月23日に次ぐ、市場5番目の下げ幅を記録した。株式投資関連用語では、500円程度の下げを暴落といい、1000円以上を大暴落ということから、今回の下げは大暴落といえる。買い気配がまったく表れないで、全面的にきわめて大きな下げで、もっとも苦しい恐慌的な下げの状態を 「ガラ」と表現するが、まさに「ガラ」状態にも係わらず、経済G8の報告では日本の景気回復努力が明記され、米国の株大暴落に付いての懸念は記載されず、景気が今も右上がり状況であることが表明された。これは、不安からのさらなる雪だるま的株暴落を避けるための方策という見方が強い。今回の大暴落は、韓国で初めて株式一時取引停止になり、香港では市場2番目の下げを記録し、ニュージーランド、オーストラリア、タイなど、アジア全域に波及し、その後ロンドンなど、ヨーロッパ株まで下げ、地球を一周した。ネット・バブルが弾けたという噂まで飛び交った。世界一週後の2000年4月17日には、NYSEのダウ・ジョーンズ工業株は先週末比で276.74$高い1万582.51$で引け、ハイテク株が多いナスダック総合指数も、3539.16と過去最大の上げ幅を記録し、その後も続伸してナスダック総合指数は過去最大の上げ幅で終値は3793.57で引けた。ネット・バブルはまだ弾けていないという憶測が流れた。アジア各地の株式市場も、前日のNY市場株価が反発したことを受け、ソウル市場総合指数は747.30で5.6%、香港と台湾でも指数終値は3.5%上昇した。後は、いつか絶対に弾けるネット・バブルであり、そのとき誰が最後に貧乏くじを握らされるかが、大きなテーマになってきている。また、株で大儲けした人も、その次ぎに来る税金の多さに愕然とし、その税金を支払うために株を売ろうとしたとき、株が暴落し、買い手が付かないという八方ふさがりの状況を迎えることも十分考慮する必要がある。一時期最高86$の値をつけたオンラインがん具小売大手のeToys.comは、1999年第4四半期決算の損失拡大を発表した後、株価はわずか5%の価値である4.5$まで失墜した。米国の株式市場はYahoo!が格下げされた影響で、ネット株は失速状態であり、2000年6月の非農業給与分析では11,000の雇用が追加されたにとどまり、アナリストが期待した245,000をかなり下回った。2000年10月6日には広告によって支えられていた無料ISPのFreeI Networks社が米国連邦破産法11条(チャプター・イレブン/Chapter 11 of the U.S. Bankruptcy Code)の申請を提出し、倒産した。資産は競合企業が買い取るということである。これまで全世界で成長が注目されていた新興の米国インターネット関連企業が市場シェアを優先し、利益を軽視することで強気の拡大路線を突っ走しる経営戦略が破たんし、経営難や事業閉鎖、大量解雇などが急増している。インターネットを前面に出している日本の出版社インプレスは2000年10月6日に東京証券取引所第1分に上場し、公募価格58万円のところ一時101万円まで高値を付けたが、その後じり貧で85万円まで下げ、売買高は1万7488株で初日の取引を終わった。その後も値を下げ、公募価格に近づきつつある。米国では2001年4月だけでインターネット企業は、1万7554人という過去最高の企業人員削減 を実施した。2001年1月から4月では累計で5万人を突破した。米国で起きた同時テロ事件の影響で、野村総合研究所は2001年9月18日に、上場に先立ち200万株を公募増資するほか、野村証券グループなどが保有する株式のうち国内で800万株、海外で360万株を売り出す計画と共に、2001年10月2日に予定していた東京証券取引所への上場を中止すると発表した。2001年3月に倒産したeToyは、大手玩具店KP Toys社の親会社で、全米50州に1300店舗を展開しているK・B Holdings社が資産である商標登録とWebを買い取り、KP Toys社のKBToys.comと2本立ての展開を2001年10月から開始した。詳細情報はURL(http://www.etoys.com/)、またはURL(http://wwwKBtoys.com/)で知ることができる。同じような情報を2つのサイトで紹介することにそれほど意味があるとは考えにくいことから、今後そのようにそれぞれを特徴付けるか、その遍歴が楽しみといえる。Reportsは2002年5月16日に、ドイツテレコム(Deutsche Telekom/DT/ドイツ電信電話会社)が$544.3億の資金を削減するために、約30,000人の従業員削減を計画していると報道した。AOL Time Warner社は2002年8月に過去の決算が正確であるとの宣誓書をSECに出していたが、2002年10月23日に、2002年第3四半期経済報告書を発表し、同時に2000年7〜9月期から2002年4〜6月期までの8四半期にわたって、ネット上に掲載した広告の売り上げを過大に計上し、総額US$1億9000万(約235億円)の売上高を水増ししていたと発表した。詳細情報はURL(http://www.aoltimewarner.com/investors/trending_schedules/index.adp)または、URL(http://www.aoltimewarner.com/investors/quarterly_earnings/2002_3q/release.adp)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2002年12月9日に、新しいマーケットにおける税金のある方について資料レポート「New Markets Tax Credit: Status of Implementation and Issues Related to GAO's Mandated Reports. GAO-03-223R」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-223R)で知ることができる。AeA(旧American Electronics Association)は2003年3月19日に、米国でハイテク関連で働く人が2001年1月から2002年12月に、2001年1月に570万人だった数が、2002年12月には510万人に急減し、56万人以上が職を失ったという調査報告を発表した。詳細情報はURL(http://www.aeanet.org/PressRoom/idmk_2002_tech_employment_press.asp)で知ることができる。ただし、Barron's Onlineは2003年4月14日に、バブルの泡にしがみつく企業として、再びAmazon.com、Yahoo、 eBay、 News Corp.、Disneyなどの米国企業が泡銭を求めて、浮き上がろうとしているとBarron's Coverで報道した。よほどバブルは米国のアメリカンドリーマーにとって甘い汁だったのだろう。詳細情報はURL(http://online.wsj.com/article_email/0,,SB105009695893391800,00.html)で知ることができる。ニューヨーク・タイムズ(New York Timesは2003年4月16日に、「Google」が2002年にUS$5億の売り上げを記録し、2003年にはUS$7億5000万になると予測し、ドット・コム・バブルが崩壊した後に巨大企業へと成長し、AOLやYahoo!、Microsoft社のMSNのようなリッチ企業になっているとレポートした。詳細情報はURL(http://www.nytimes.com/2003/04/13/technology/13GOOG.html)で知ることができる。米国インターネット広告業界団体のInteractive Advertising BureauとPricewaterhouseCoopersが2004年2月12日に、2003年第4四半期の売上がUS$22億を記録し、これまでの最高記録だったバブル期に記録した2000年第4四半期のUS$21億2,000万を超えたと報告した。詳細情報はURL(http://www.iab.net/news/pr_2004_2_12.asp)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年7月27日に、SEC(Securities and Exchange Commission/米国証券取引委員会)の会計年度2003年と2004における予算の割付けの調査レポート「Securities and Exchange Commission: Review of Fiscal Years 2003 and 2004 Budget Allocations. GAO-04-818」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-818)で知ることができる。

[ネット・バブル崩壊と研究や経済に与えた影響に関するレポートがあるURL]
●An Institutional History of the Concept of Bounded RationalityのURL(http://www.mklaes.net/pdf/stir2002.pdf)
●Thinking About Technology and InstitutionsのURL(http://www.faculty.econ.northwestern.edu/faculty/mokyr/macalester3.PDF)
●Technological Trajectories and the Origins of Network IndustriesのURL(http://www.rieb.kobe-u.ac.jp/~funk/origins%20of.pdf)
●economic analysis of the growth of computing powerのURL(http://www.econ.yale.edu/~nordhaus/homepage/prog_083001a.pdf)
●On the Limits of Computability in EconomicsのURL(http://www.stir.ac.uk/Departments/Management/Economics/Conferences/Papers/Wolfram%20Latsch%20-%20INEM%20Conference%20paper.pdf)
●Politics, Institutional Structures, and the Rise of EconomicsのURL(http://www.princeton.edu/~fourcade/T&SFinal.pdf)
●The Socio-Technology of Arbitrage in a Wall Street Trading RoomのURL(http://www.stern.nyu.edu/mgt/seminars/downloads/tools_of_the_trade.pdf)
●A Layman's Guide to Evolutionary EconomicsのURL(http://folk.uio.no/janf/downloadp/02fagerberg_evolution.pdf)
●ネット・バブル崩壊と経済に関する歴史の文献があるURL(http://www.j-bradford-delong.net/movable_type/archives/001458.html)


1998年のハイテク関連エンジニアの収入調査報告書
1998〜1999年におけるインターネットの経済的重点
アジアのインターネット利用環境
アジアのインターネット・ジャンキー
2000年9月のアジアe-commerce環境
西欧のインターネット状況
株情報や銀行取引のためのニュースの取得先ランキング
ロシアとヨーロッパのインターネット・ユーザーの伸び
ヨーロッパの2000年インターネット・ユーザー
NetValueが2000年12月15日に発表したアジアのインターネット状況
どの業種と何処のドット・コム企業が脱落したか
TeleGeography社の世界の情報通信マップ案内ページ
ドット・コム企業が1999年から広告で得た収入
ドット・コム企業の閉鎖の流れ
ドット・コム企業に対する米国の男女の考え方の違い
オンラインで支払う不安と問題
Jupiter Media Metrixが2001年3月に調べた米国企業のオンライン資産
2000年7月と2001年7月のオンライン銀行利用の比較1
CAIDのインターネットマップCAIDA Skitterのサイト
CAIDのインターネットマップ・ポスター
Bio-Terry & MASCAPが公開したバイオケミカル・テロの歴史
GAOが公開した生物化学兵器テロ情報
GAOが公開した化学及び生物化学兵器の状況
そっくりで再登場したetoys.comとKBToys.com
gartnerg2が公開したオンライン・ゲームの調査データ
2000年〜2002年のWebショットダウン
WorldCOMによるChapter 11の解説
1997年のIMF対日経済審査報告
1998年のIMF対日経済審査報告
1999年のIMF対日経済審査報告
2000年のIMF対日経済審査報告
2001年のIMF対日経済審査報告
2002年のIMF対日経済審査報告
GAOが2002年9月に公開した、Financial Audit Manual Volume 2のドラフト
Compliance with the Inflation Adjustment Act. GAO-02-1085R
AOL Time Warner社が2002年10月23日に公開した2002年第3四半期報告書
日本証券業協会が2002年11月29日に公開したインターネット証券取引調査結果
GAOの新しいマーケットと税金についての資料レポート
An Institutional History of the Concept of Bounded Rationality
Thinking About Technology and Institutions
Technological Trajectories and the Origins of Network Industries
economic analysis of the growth of computing power
On the Limits of Computability in Economics
Politics, Institutional Structures, and the Rise of Economics
The Socio-Technology of Arbitrage in a Wall Street Trading Room
A Layman's Guide to Evolutionary Economics
外務省が2003年2月6日に公開した2004年度米国予算教書概要
AeAが公開した2001年と2002年のIT関連失業者数
Forrester社が2003年6月19日に発表した「Public WLAN Hotspots Will Be The Next Dot-Com Crash」
米国のコインと流通、偽金製造セキュリティに関するレポート
Interactive Advertising Bureauが2004年2月12日に公開した2003年第4四半期のネット広告リリース
GAOが2004年7月27日に公開した証券取引委員会の会計年度2003年と2004の予算の割付けの調査

バブル時代研究会
ブラック・マンデー
ハイテクデフレ
NASDAQ
インターネット長者
White House Conference on the New Economy
銀行、証券、会計監査(Auditor)関連のURL
ドット・コム
利潤証券
分散投資
Linuxバブル
サイコロジカル・ライン
株式分割
KAIST
じぶくる
Emblix
ポケット株ワラント
風説の流布
オープンクリエイション
OCPL
未来の敵
トリプル・ウィッチング・アワー
クワイエット・ピリオド
ADR(American Depositary Receipt)
ブランドを創り出す
バーン・レート
サイバー探偵
Yellow Fever
未来の敵
上海シフト
COMPUTEX TAIPEI
上海シフト
虚報
虚報/2004年
虚報/2005年
虚報/2006年
虚報/2007年
IT不況
インターネット・ゴールドラッシュ
Consumer Web Watch
BPA(Business Plan Archive)
IMF(International Monetary Fund)
貧乏人ほどインターネットが必要
AOL-2
FRB(Federal Reserve Board)
FOMC(Federal Open Market Committee)
FED(Federal Reserve Board)
G7(Group of Seven)
G8(Group of Eight)
HIPCs(Heavily Indebted Poor Countries)
IFAD(International Fund for Agricultural Development)
IFS(International Financial Statistics)
India's Telephone Man
Ashok Jhunjhunwala
Simputer
ソニーショック
タイの「人民のためのPC」プロジェクト
IVP(Information Village Project)
AOP(Association of Online Publishers)
潰れる雑誌、残る雑誌
インターネット広告
インターネット広告/2004年
フリー・ペーパー
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新日本様式
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