パジャマ・メディア

CNBCやNation、New York Timesの発表の場で活躍するジャーナリスト・ブロガーが一致団結し、連結して、リンクすることで、既存のメディアに一撃を加えることを目的とした団体で、彼らがパジャマ姿を好むことから命名された新しいメディアとしてのジャーナリズムの俗称。創設者の一人で小説家兼脚本家のRoger L. Simonは、すでに2005年4月28日に「An Open Letter to All Bloggers」を発表し、2005年5月3日には「Pajamas Media Meets Mainstream Media」を報告していた。また、The Associated Pressなどのニュースソースからの基本的なニュースフィードに加え、オリジナルコンテンツやCNBCのLarry Kudlow、U.S. News & World ReportのシニアライターMichael Barone、NationのコラムニストDavid Corn、Instapundit.comのGlenn Reynolds、New York PostのコラムニストでFox Newsにも寄稿するJohn Podhoretz、Random Houseの編集者でノーベル賞受賞者Saul Bellowを父に持つAdam Bellow、元New York Timesの編集者でシンクタンクのFDD(Foundation for the Defense of Democracies)の社長を務めるClifford D. May、Fox News WatchのパネリストJane Hall、Little Green Footballsというブログの執筆者でPajamas Mediaの共同創設者でもあるCharles Johnsonなど、70人以上のブロガーが連携し、一つの集団になることで、執筆するアフィリエイトサイトへのリンクを提供し、広告収入も増え、事業化が可能になることも目的にしている。詳細情報はURL(http://www.rogerlsimon.com/mt-archives/2005/04/an_open_letter.php)または、URL(http://www.rogerlsimon.com/mt-archives/2005/05/pajamas_media_m.php)で知ることができる。ワシントンポスト(Washington Post)のResearch Database EditorであるDerek WillisはCyberJournalist.netで2005年10月17日に、「How technology is changing the way we report and write news」を公開し、ジャーナリズムの将来とテクノロジーの進歩がニュースをどのように変化させるかというエッセイを公開し、そこに含まれる問題として、「The Collaboration Issue(協同問題)」「The Information Gap(情報格差)」「The Annotated Archive(注釈付きアーカイブ)」「The Engagement Process(プロセスの規定)」「Rivers of Data(データ再利用)」について解説している。詳細情報はURL(http://www.cyberjournalist.net/)で知ることができる。Editor & Publisherは2005年11月15日に、パジャマ・メディアとして登場したOSM(Open Source Media)はブログ・ジャーナリズムのブランド化に成功してUS$350万の基金を集めることに成功し、パジャマを脱いでベンチャーとして企業化したと「Web Site to Blend Journalism With Blogs」を公開した。詳細情報はURL(http://www.mediainfo.com/eandp/departments/online/article_display.jsp?vnu_content_id=1001480357)で知ることができる。Wall Street JournalのJoseph T. Hallinanは2005年11月16日に、ロサンゼルスタイムズ(Los Angeles Times)とシカゴトリビューン(Chicago Tribune)という2大新聞を管理するトリビューン(Tribune)社が、185人の人材を解雇すると報告した。Los Angeles Timesの編集者Dean Baquet は今回の人材カットで、ニュース担当部門から85人。または、全体で8%が解雇されると報告している。Los Angeles Timeだけでニュース担当部門から85人だと、今回のカット対象はジャーナリストということになり、みんなブロガーになり、「パジャマ」に参加すると、新聞社より「パジャマ・メディア」の方がジャーナリストの数で多くなって、ジャーナリズムの主体が「パジャマ」になって活躍するようになる。これも時代の流れなのかもしれない。この波に乗れないジャーナリストは、上司にゴマをすって残り、本物ではなかったということになる可能性まで出てきている。詳細情報はURL(http://online.wsj.com/article/SB113218704793299578.html?mod=todays_us_marketplace)で知ることができる。Tribune社は2005日5日12日に前年比2.2%ダウン、05年6月14日に前年比1.9%ダウン、2005年8月17日に7月は前年比1.7%ダウン、2005年9月14日に前年比0.9%ダウン、2005年11月15日に3.5%の前年比ダウンで、急速に悪化している。詳細情報はURL(http://www.tribune.com/pressroom/releases/2005/05122005.html)または、URL(http://www.tribune.com/pressroom/releases/2005/06142005.html)または、URL(http://www.tribune.com/pressroom/releases/2005/08172005.html)または、URL(http://www.tribune.com/pressroom/releases/2005/09142005.html)で知ることができる。
2008年3月16日に、Project for Excellence in Journalismが公開しているメディア業界の年鑑調査報告「State of the News Media 2008」を公開した。詳細情報はURL(http://www.journalism.org/node/10168)で知ることができる。
Google NewsはAP通信からの情報として2008年3月17日に、これまではインターネットは予測された方法で、深くジャーナリズムを変えてきた。しかし、「State of the News Media 2008」によれば、必ず変えたというわけではなかったと報告していたが、予期されない影響を与え始めているとも報告した。
これまでは、多くの新しい声、話、および見解を提供して、ネットがメディアを民主化すると信じられていた。
しかし、多くのWebサイトが主としてほかの場所で作り出されるニュースをパッケージしている状態で、実際にニュース議題は狭くしているように思えると報告している。
「イラクの戦争」と「2008年の大統領選挙運動」の2つの記事では、2007年に新聞、テレビ、オンラインで全体の4分の1を占めていたと報告している。
例えば、世界全体の記事からイラク、イラン、およびパキスタンを削除すると、米国に関する記事で6%未満であったと、驚くべき結果になったことを報告している。
狭い部分を世界中でつついているだけであった！
ビジネス・ニュース側面はダイナミックで、ニュース消費者が広告でそらされないで欲しい記事が増加している。
これはメディア産業にとって、厳しい！結果である。
しかし、広告は本来、興味のない人に興味を持たせようとするビジネス作戦であり、騙されないようにするというのは自然の流れといえる。詳細情報はURL(http://ap.google.com/article/ALeqM5hGza45uZWanY3xyMtPKUDQMw-IfAD8VF1F6O0)で知ることができる。
ニューヨーク・サン(New York Sun)で、2008年5月21日に公開した。
Harold Furchtgott-Rothは、「議員は、だれが新聞を所有しているかを決定する際に連邦政府が重い手を維持するのを明らかに保証したがっています。」と書いた。詳細情報はURL(http://www.furchtgott-roth.com/aboutus.php)で知ることができる。
しかし、それをすることができる限界が、新聞か放送アウトレットを所有しているというFCC所有権規則が憲法に違反すると主張した。
そして、「政府が促進しているアイデンティティ・ポリティックスに従事することが(多様性、所有権では、) 私たちにとって、より不十分である。」と結論を下した。
1つの政府が、所有権に対してさまざまで、次はそうしないかもしれないことが判るかもしれなない。
「下院メンバーは、新聞と放送局の所有権を規制する連邦政府の包括的な権限を続けることに投票する前に、憲法修正第一条を見直かもしれません。」と言っている。詳細情報はURL(http://www.nysun.com/business/newspaper-ownership-and-the-fcc/76726/)で知ることができる。
それは、新聞などの公共性の高いメディア保護が大きく影響していることが原因で、ところがインターネットの登場で、公共性の高い新聞などのメディアを法律的な矛盾を押しても残すべきかどうか？と言う点まで踏み込んで検討する時期に来ている。
つまり、国民メディア、民間メディアが存在しなかった一方的メディアで満足していた時代から、民衆が直接情報を発信することを可能にした場合、公共メディアはときに危険性まで含むようになっていたことまで明らかになってきている。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9851)で知ることができる。