冬の時を迎えたテレビ業界?

氷河期に向かうテレビ業界?

2003年11月20日前後に、在京5局のテレビ局が一斉に中間決算を発表したが、デジタルTV時代に向けた多チャンネル化に伴い番組視聴の分散化現象を起こし、どれもが低迷化するようになり、さらに固定人件費の増加などが一気に到来するなど、フジテレビ以外は軒並み減収減益であり、費用削減の努力として、制作会社の経営状態圧迫や番組の品質低下、いよいよテレビ業界にも冬の時代が到来した。黒字を計上したフジテレビも織田裕二主演のテレビ番組「踊る大捜査線」を映画化した「踊る大捜査線The Movie 2 レインボーブリッジを封鎖せよ!」がヒットしたことなど、多極化路線が大きく影響している。詳細情報はURL(http://www.ntv.co.jp/ir/index.html)または、URL(http://www.tbs.co.jp/ir/)または、URL(http://www.fujitv.co.jp/fujitv/ir/index2.html)または、URL(http://www.tv-asahi.co.jp/company/index.html)または、URL(http://www.tv-tokyo.co.jp/kaisha/)で知ることができる。これに似た現象として、インターネットでどんどん過激な写真や映像が公開され、個人で自分のセクシーさを公開できる環境もできたポルノ出版界があげられる。例えば、1999年に世界でもっとも多く写真がダウンロードされた女性として、Danni Asheの写真は1996年2月から2000年6月までに8億4127万1,545回写真がダウンロードされ、1999年だけで2億4016万5854回ダウンロードされたことが記録されている。しかし、Danni AsheのURL(http://www.danni.com/)には、一切バナー広告がない。オフィシャルステートメントはURL(http://www.mostdownloadedwoman.com/index.html#top)で読むことができる。また、それまでの女王はThe Cindy Magolis ShowのインストラクターCindy Magolisであったことが記録に残っている。さらにはスパムで個人に情報を送り付けるようになり、これらの状況に押し出されたポルノ出版業界では、1968年に創刊され、一時は毎週14万部も売れていた雑誌「スクリュー(Screw)」が2003年10月に廃刊に追い込まれ、米国連邦破産法11条(チャプター・イレブン/Chapter 11 of the U.S. Bankruptcy Code)の適用を申請した。また「ペントハウス(Penthouse)」も約100万部から56万5700部まで減らし、ペントハウス・インターナショナル(Penthouse International)社の最高経営責任者(CEO)であったボブ・グッチョーネ(Bob Guccione)が2003年11月7日に辞任し、「ハスラー(Hustler)」のラリー・フリント(Larry Flynt)がオーナーを務めるラリー・フリント・プロダクションズ(Larry Flynt Production)社は10年前から多角化を開始し、インターネットとアダルト映画業界で活躍しているが、雑誌は滅びゆく種族だと認めている。この傾向は、ポポルノ雑誌から、次は一般の雑誌にまで波及することだろう。方向性を間違えた雑誌は、過去にどれだけ実績を上げていたとしても消え去ることになる。一斉を風靡したポルノ雑誌「スクリュー(Screw)」「ペントハウス(Penthouse)」「ハスラー(Hustler)」のサイトを比較するだけで、これから「潰れる雑誌」、「残る雑誌」がある程度予測できるから不思議である。詳細情報はURL(http://www.screwmag.com/)または、URL(http://www.penthouse.com/)または、URL(http://www.hustler.com/)で知ることができる。また、Wiredでも2003年11月13日にポルノ雑誌の厳しい現状を報告した。詳細情報はURL(http://www.hotwired.co.jp/news/news/20031113107.html)または、URL(http://www.wired.com/news/business/0,1367,61165,00.html)で知ることができる。ただし、いずれ全ての雑誌は時代と共に、消えていくのかもしれない。これまでにゴシップをテーマにしたブログ「ゴーカー(Gawker)」のURL(http://www.gawker.com/)と、技術関連のブログ「ギズモード(Gizmodo)」のURL(http://www.gizmodo.com/)を開設したことで知られるメディア起業家ニック・デントン(Nick Denton)が2003年11月10日に、ポルノグラフィとテクノロジーを愛好する人達に向けたポルノグラフィ・ベンチャ事業としてブログ「フレッシュボット(Fleshbot)」を立ち上げた。内容はかなりしっかりしていて、ポルノ雑誌のように知性もなく、ただ女性の裸を見せるだけで金儲けをしていたバブリーな時代の終焉を決定的にすることだろう。詳細情報はURL(http://www.fleshbot.com)で知ることができる。ここで、在京5局のテレビ局のWebページのデザインを見ると、メディア企業としてはお粗末で、さらにテレビ以外の活動を調べると、多極化路線を展開したフジテレビだけが黒字であり、オーナーの意見が大きな問題として採り上げられた読売巨人軍の放映権を独占している日本テレビは、野球視聴率の低迷と共に下落し、さらに視聴率という民間企業の調査結果に振り回され、日本テレビ放送網(通称:日テレ)の男性社員のバラエティー番組プロデューサー(41)が、視聴率調査会社「ビデオリサーチ」の調査対象世帯は外部には秘密になっているが、興信所を使って調べ、その調査対象世帯に現金などを渡して、自分が制作した番組を見るように依頼していたと2003年10月24日に、日本テレビが萩原敏雄社長の記者会見で発表し、2003年10月26日の早朝に放送された番組「あなたと日テレ」(関東地方のみ)で、改めて謝罪したが、朝早くて地域限定であったことから視聴率の低い時間帯での謝罪であったとして、形式的で視聴者を無視していると非難まででた。日本テレビは2003年10月27日に江幡修三元検事総長を委員長にした調査委員会を立ち上げ、総務省も日本テレビから事情聴取した。一方、2002年暮れにもビデオリサーチに不正接触があったという情報があり、両社でそれぞれ事実関係を調べていることを報告した。さらに、このプロデューサーが会社に提出した報告書には「2001年に視聴率調査世帯の割り出しを思いつき、興信所などに相談した」とあり、ビデオリサーチも2001年11月と12月に視聴率調査などに協力している計2世帯に対し、それぞれ、別々の調査会社を名乗った男の訪問を受け、「アンケートを取りたいので番組を見てほしい」と頼まれたが、両世帯とも断り、ビデオリサーチへ連絡したという報告があり、事件をこした社員を解雇して、個人の問題として解決しようとしていると誤解される対応が話題になるなど、根本的に視聴率で給料を決めてきたテレビ局の体質に問題があり、それを運営してきた経営者側の問題であり、個人に責任をかぶせたのでは何も問題は解決していない、問題の先送りのための情報操作であり、嵐が過ぎるのを静かに待っていると非難が集中した。テレビにはデジタル化というスポット広告が消えるかもしれないさらに大きな嵐が起こるにも係わらず、このような解決策しか見つけることができないテレビ関連の役員がデジタル化の嵐を乗り切れるとは考えられないと問題視された。また、プロデューサーがこれほど簡単に、誰にも知られることなく、番組制作費1007万6585円を会社に水増し請求させていたことも視聴者がテレビ業界全体を信用しなくなり、テレビ業界全体のバブリーでいい加減な体質が表面化したと非難されるなど、テレビ業界全体を冬に向かわせるスピードを加速させている。さらに米国のヤンキーグループ(Yankee Group)は2003年9月22日に、PVR(Personal Video Recorder)として、ハードディスク・レコーダーなど新しい技術の波が到来したことにより、「CMスキップ機能」などで広告部分だけをユーザーが見なくなり、広告収入を前提としたテレビ産業に大変動が起こり、テレビのスポット広告が消える可能性があることから、「New Technology Threatens to Undermine the Value of Television Advertising」というレポートを公開している。詳細情報はURL(http://www.yankeegroup.com/public/news_releases/news_release_detail.jsp?ID=PressReleases/news_09222003_mes.htm)で知ることができる。ただし、テレビのスポット広告が減ったとしても、全体の広告量が減ることはなく、今後は、「テレビ業界から逃げ出した広告がどの分野に流れるか?」ということが重要なテーマになり、テレビ業界から逃げ出した巨額な広告の争奪戦が広告代理店などで展開されることも予測される。すでに多くのテレビ画面には番組内容に関連したWebページのURLを提供し、Webページとテレビ番組のデータ共有もはじめるなど、多角化が求められるようになっている。また、BBCのニュー・メディア技術部長(Director of BBC New Media & Technology)のAshley Highfieldが2003年10月8日に、Royal Television Society(王立テレビ協会)で未来のテレビについて、その利点と問題点を指摘し、いつまでたっても映画「モダンタイムズ」のように、開始されるときだけ大騒ぎし、直ぐに波に流されると講演した。詳細情報はURL(http://www.paidcontent.org/stories/ashleyrts.shtml)で知ることができる。このような体質が、さらにスピードを上げてテレビ業界全体を時代の波が飲み込んでいく可能性は高い。2003年12月1日に本格的に地上波デジタルTVのサービスが始まり、各局のテレビが一斉にその可能性を紹介したが、それらの可能性には全て多くの人材が必要であり、2003年11月20日前後に、一斉に在京5局のテレビ局が発表した中間決算では、台所事情が厳しく、サービス開始に伴う具体的な新規サービスの情報は極めて少なく、ただきれいな映像になることがもっとも具体的な情報になった。米国のNAB(National Association of Broadcasters)と4大テレビ局が作るMSTV(Association for Maximum Service TV)は2004年4月15日に、アナログTVからデジタルTVへの移行に関するコミッションの考え方には根本的に欠落があるとFCCのMichael Powellに書簡状を提出したと報告した。詳細情報はURL(http://www.broadcastingcable.com/article/CA411141?display=Washington)または、URL(http://www.nab.org/Newsroom/PressRel/Filings/LetterReFerreePlan041504.pdf)で知ることができる。
(冬の時を迎えたテレビ業界?2004年-1へ続く)


冬の時を迎えたテレビ業界?2004年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2004年-2
冬の時を迎えたテレビ業界?2005年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2006年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2006年-2
冬の時を迎えたテレビ業界?2007年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2007年-2
冬の時を迎えたテレビ業界?2008年-1
冬の時を迎えたテレビ業界?2008年-2
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