冬の時を迎えたテレビ業界?2008年-1


Center for Media Researchは2007年1月8日に、eMarketerのシニア・アナリストベン・マックリン(Ben Macklin)によってまとめられた、家の外で最も大きいコンポーネントになるデジタル・ビデオと無線電信技術を利用した野外広告についてのPQMediaベンチマーク調査レポートを紹介した。
野外の無線通信によるナローキャスティングで利用されるホームビデオで、広告と一緒に多く利用されているコンテンツは、交通機関、事務所、ショッピングセンター、劇場、バー、レストラン、ガソリンスタンド、ホテル、および体育館で、買い物もそこで行われていた。
フラット・パネルの価格が低下していることから、eMarketerはIPと無線インターネット技術の出現にLCDsが結合され、野外での広告支出が2007年のUS$13億から、2011年にはUS$23億に成長すると予測している。
これまで野外広告と言えば看板などを総称していたが、米国では、野外でのビデオを利用した広告市場が急激に増えると予測している。
これはもしかすると、日本の方が大きなマーケットになる可能性を含んでいる。
米国での2006-2011年、野外のビデオ広告支出変化チャート
2006年
野外のビデオ広告支出:US$10億
野外のビデオ広告割合:28.0%
2007年
野外のビデオ広告支出:US$13億
野外のビデオ広告割合:24.8%
2008年
野外のビデオ広告支出:US$15億
野外のビデオ広告割合:22.0%
2009年
野外のビデオ広告支出:US$18億
野外のビデオ広告割合:18.0%
2010年
野外のビデオ広告支出:US$21億
野外のビデオ広告割合:14.5%
2011年
野外のビデオ広告支出:US$23億
野外のビデオ広告割合:8.4%
Source: eMarketer, December 2007
eMarketerのレポートで面白いのは、野外でのビデオ広告として、劇場、小売店、交通機関に設置されたビデオ装置で展開される野外広告で、劇場のビデオ広告市場のトップメーカーNational CineMediaは、劇場での観客に向け、1万4000スクリーンを管理し、広告主にネットワークを提供している。
そして、これまでの伝統的な映画スクリーンで提供してきた広告だけではなく、ロビーに大きなスクリーンを設置し、観客が興味を持つ予告編映画と共に、広告展開を開始している。
また、Premier Retail Networkは、Wal-Mart、Cosco、Best Buy、Circuit Cityなどの小売店に20万台のフラット・パネルを設置して野外広告ネットワークを展開し、Wal-Martは独自にショップ内に10万台のフラット・パネルスクリーンネットワークを展開し、Adspace Networks、Reatrix、Onspot Digital Networkは、デジタル・スクリーンとインタラクティブ・ディスプレイを一般的な小売店で展開を開始している。
Transit TVは、バス、列車、フェリー、タクシー、および他の公共輸送車にビデオを標準搭載させ、バスト列車だけで8,400スクリーンをネットワーク化している。
ガソリンスタンドのUS. Gas Station TVは、ガソリンを入れる画面で広告展開を開始している。
まだまだ野外広告の展開は、アイディア次第で可能性が高くなっている。
ここで注目すべきこととして、これまでテレビ広告に集中していた広告が、あらゆる広告規制で減少傾向にあり、それらを野外広告に依存する広告主が急増していると言うことです。
そして、多くの小売店店頭が、独自のテレビ局のような広告展開が可能になってきて、それをネットワーク化することで巨大マーケットを獲得しようという企業がどんどん誕生している。詳細情報はURL(http://www.centerformediaresearch.com/cfmr_brief.cfm)または、URL(http://www.emarketer.com/Article.aspx?id=1005750&src=article1_newsltr)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8374)で知ることができる。
つまり、テレビだけに独占されてきたビデオ広告が、ネットワークで一気に拡散し始めたということになる。
以前、ガソリンスタンドでのビデオ広告展開を見て、時代は来ていると感じていました。
また、Transit TVに似た展開は日本でも始まっているが、ネットワーク化でさらに進化しそうで、すべてが野外広告ステーションになり始めている。
Center for Media Researchは2008年1月10日に、SNL KaganがMarketingChartsで発表したラジオ放送事業のアニュアル・レポート「Radio Station Deals & Finance(放送局取引と財政)」からの情報として、予想に反してラジオ放送事業衰退は急速であるが、平均3.2%の成長で2016年にはUS$2,870万になると予測したと報告している。
SNL Kaganは、ラジオ放送事業の収益成長は遅いが高いマージンと十分なフリー・キャッシュフローにより、比較的堅い成長が見込めると解説している。
またSNL Kaganは、ここに来て短期のラジオ放送事業の衰退は、3つの重要な要因があると、
インターネット広告は政府機関からの資金をサイフォンで吸い上げていた。
放送時間の土壇場の予約。
静的な広告は評価。
を指摘した。
ラジオ放送事業は、「非-スポット」販売を除いて、収入の1.5%低下で2007年を終える。
再び「非-スポット」販売を除いて、ラジオ放送事業は、2006年のUS$201億から、2007年にUS$200億未満に落ち込む。
「非-スポット」を含む収入合計は2007年の映し出された衰退を0.8%へ緩和する。
レポートは、ウォール街が、1999年の年末に23xの領域で公共の取引で、2007年第3四半期に平均9.5xになり、多くのテレビ局が現在、ラジオが共有されるより高く取り引きをしている状況で、歴史的な変化の時期にさしかかっていると報告している。
電波媒体の相対的な取引と財政パフォーマンスの歴史
NASDAQ
2000年12月29日:2470.5
2007年9月28日:2701.5
2006年〜2007年のチャージ率:+11.8%
2000年〜2007年のチャージ率:+9.3%%
Dow Jones
2000年12月29日:10,786.9
2007年9月28日:13,895.6
2006年〜2007年のチャージ率:+11.5%
2000年〜2007年のチャージ率:+28.8%
TV Stations (avg)
2000年12月29日:84.2
2007年9月28日:67.1
2006年〜2007年のチャージ率:+10.0%
2000年〜2007年のチャージ率:-20.3%
Spanish Lang. Bcst.
2000年12月29日:20.4
2007年9月28日:15.2
2006年〜2007年のチャージ率:-6.5%
2000年〜2007年のチャージ率:-25.4%
Radio Stations (avg)
2000年12月29日:40.4
2007年9月28日:24.0
2006年〜2007年のチャージ率:-20.8%
2000年〜2007年のチャージ率:-40.6%
Source: SNL Kagan, September 28,2007
SNL Kaganの先任アナリストであるロビンフリン(Robin Flynn)は、「事業者と金融界は、進んでいるラジオに投資して、支え続けるでしょう」と言い、多くの広告がインターネットなど、ラジオは、まだメディアとして主要なキャッシュフローマージンを持っているが、「メディアの中で最も高い成長産業でない。」と指摘している。
これは、分かり切っていることで、この2〜3年でテレビ局は少し回復傾向を見せているが、2000年〜2007年のチャージ率では「-20.3%」とマイナス成長で、「NASDAQ」「Dow Jones」とも、電波媒体全体では成長を続けていることから、オールド・メディアは新聞も含め、成長産業からの転落時期に来たのかもしれない。
収入面で最近の明るい場所は、インターネット$でHDチャンネルと増加の成長を含んだ、非伝統的な収入とイニシアチブである。
レポートによると、インターネットは2008年に7%の成長を期待され、事業者の総合的な収入で5%となり、2016年には最大15%の成長が期待されている。
さらに、多くの放送局がHDに変え、新技術に関連している重要な収入が2008年現れると予想されている。
もう、ラジオ局、TV局、新聞社など、オールド・メディア関係者は見たくもないデータかもしれないが、これまで情報を配信してきた事業者が、情報から目を背けることは、さらに将来を否定したことになり、ラジオ局、TV局、新聞社など、オールド・メディア関係者は、いかに事業全体を変換し、オールド・メディア事業からの脱却をするかという大きなテーマに向けて戦うべきで、戦う前に、これまでメディア関係者が言ってきた、オールド・メディア事業からの脱却を否定した考えはすべきではないとも言える。詳細情報はURL(http://www.centerformediaresearch.com/cfmr_brief.cfm)または、URL(http://www.marketingcharts.com/television/forecast-growth-for-radio-sales-with-station-values-holding-firm-2771/)または、URL(http://www.snl.com/media_comm/)で知ることができる。
2008年1月17日にMarketingChartsは、Customer Focusは10年前と現在を比較した「the Customer Focus: Decade of Data report from Vertis Communications」からの情報を紹介し、18以上の男性にとって購買決定する要素として、TV広告は22%で、10年前から8%下がり、広告差し込みが24%になり、TV広告が絶対ではなくなったと報告した。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/decade-of-data-study-reveals-key-trends-3084/#more-3084)または、URL(http://www.vertisinc.com/About_Us/Press_Releases/Vertis_Communications_Unveils_A_Decade_of_Data)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8474)で知ることができる。
2008年1月23日にCenter for Media Researchが、ダイレクト広告調査会社Vertis Communications社からの情報として、広告が購買決定で影響を及し、TV広告を追い抜いて、印刷差し込み広告が重要であることが判ったと報告した。
Vertis Communications社によって発表された研究調査結果によれば、ユーザーが購買決定をする一部として広告差し込みで情報を探す大人達は、10年前19%であったが、現在は27%に上昇している。
それに比較して、1998年に22%であったTV広告が、現在は8%まで下落している。
印刷差し込み広告にとって、TV広告はもう敵ではなくなっている。
印刷差し込み広告には、ダイレクト・メールや新聞差し込み広告が含まれ、これは不景気風に悩んでいる新聞社にとって、「吉報」といえる。
駅売り新聞にも差し込み広告を挿入すべきかもしれない。
*TV広告は、どんどん流され、そして消えていくが、印刷差し込み広告は個人で保存でき、ペック比較もじっくりできることが、効果を認められたと言える。
他の研究調査結果では、女性がホーム・エレクトロニクス製品を購入するための意志決定の過程でより明らかになっている。
Vertis Communications社は、18〜24歳の女性は、1998年に69%が決定に影響されたが、2008年には91%が決定に影響されたと報告している。
Vertis Communications社のCustomer Focus: Decade of Dataとして、10年間実施された研究調査をまとめたレポートでは、18歳以上の男性は、TV広告が購買決定出1998年に22%に影響を与えたが、現在では8%まで下落している。
10年前は米国の男性の16%と、米国の総大人達の19%が、購買決定をするとき、印刷差し込み広告に影響を受け、現在は、米国の男性の24%と、米国の総大人達の27%は、購買決定をするとき、印刷差し込み広告に影響を受けたことが明らかになっている。
Vertis Communications社の市場調査ディレクターであるスコット・マーデン(Scott Marden)はこの現象について、米国人にとって、ニューメディア、エンターテインメントなど、情報を載せてくるメディアの選択幅が増え、断片化し始めていると解説している。
例えば、レジャー活動を選ぶとき、研究調査ではより深く調べ、ヤングアダルトは個人的な相互作用からゆっくり動き始めている。
1998年以来、チーム・スポーツに参加するヤングアダルトの数は19%から13%まで減少し、コンピュータに費やされた時間が、10年間で8%から21%へと増加した。
さらに、映画に出かけているヤングアダルトの数は、1998年の13%から2008年に3%まで減少し、テレビを見るか、またはビデオをレンタルし、自宅にいるティーンエイジャーの数が1998年の24%から、2008年に32%まで増加した。
余暇選好とメディア活動における傾向を追跡すると、マーケターはこの重要な消費者軍団に到達することができ、時間と場所に関する鋭い認識で武装することができると、スコット・マーデンは分析している。
この調査は、電話アンケートで3,000人を対象に、10年間に渡って実施された調査結果であると報告している。
2008年の女性を対象にした調査では、18〜24歳の女性で91%、50歳以上の女性で68%が、携帯電話、デスクトップコンピュータ、およびデジタルカメラを持っていることがポピュラーで、その利用プロセスでインターネットに近づくきっかけを持っていると報告している。それらの女性で10年前に、インターネットに近づくきっかけを持っていたのは、30%であったと報告している。
25歳〜30歳の女性で、独身か自宅で過ごしている女性は1998年に30%であったが、2008年には38%へと上昇している。
2004年にお店に買い物に行った大人は31%であったが、2008年には17%に減少している。
2008年にお店に出かける前に、広告のチラシに目を通す大人が57%で、インターネットで調べる人は50%になっている。
住宅とガソリン問題から、現在の危機的状況から、追加情報を38%がカタログから探している。
米国人の40%は、US$100以上の買い物をすることを計画していない。
9/11テロ以降、休暇を自動車で小旅行するようになり、それは2008年に24%を占めた。しかし、それも1998年と比較すると5%ダウンした。
2008年に休暇を取る計画は、10年前に70%であったが、今日では67%にダウンした。
新年では、1998年が40%であったが、43%に上昇していると報告している。詳細情報はURL(http://www.centerformediaresearch.com/cfmr_brief.cfm)で知ることができる。
米国には、このような分析情報が毎日のように届き、マーケッターは毎日考え込むことになる。
日本には、これほど面白い分析情報は少ないように感じる。
これでは、電子メールを使ったスパムも今後は増えるかもしれない。
そして、もっとも注目できるのは、テレビのインタラクティブ化への大きな要求になる。
それができなければ、TV広告は急激に衰退する。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8552)で知ることができる。
BBC Newsは2008何2月10日に、WGA((Writers Guild of America/米国作家組合)のリーダーWGA West president Patric VerroneとWGA East prexy Michael Winshipは3ヶ月間のストを終わらせることに合意したと報告した。
組合の一般メンバーは、火曜日にその決定を批准し、彼らは戻って、働いていると予測されている。
今回のストは、映画とテレビを無力にして、1月のゴールデングローブ賞をキャンセルにした。
テレビ市場まで歪めた!
これは、歴史的なことであったが、今回の合意で2月24日に計画されているアカデミー賞を保証する。
今回のストで、少なくとも映画とTV産業にUS$6億5,000万の損害を与えた。
経済被害はUS$10億を下らないといわれている。
映画会社は、正常な状態に戻すのに、2ヶ月は必要になるといい、これから2ヶ月間損害は膨らむことになる。
やっと終わった!詳細情報はURL(http://news.bbc.co.uk/2/hi/entertainment/7236845.stm)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8752)で知ることができる。
MarketingChartsは2008年2月15日に、Datamonitorのレポート「2008 Trends to Watch: Media and broadcasting technology(2008年トレンド・ウォッチ:メディアと放送技術)」を紹介し、グローバルなTV放送市場が2007年のUS$2841億から、2010年にUS$3262億に重要な収益の成長を予測している。
しかし、レポートは、その成長を単に付加価値から、インターネット・サービス支給、HDコンテンツ、オン・デマンド・ソリューション、インタラクティブ・アプリケーション、およびマルチ・プラットフォーム配信を含んだ収入多様化を達成したサービスで、資格を得ると添付している。
Datamonitor Media and Broadcastingのアナリストで、レポートの作者であるクリス・クォーリ(Chris Khouri)は、「人々は、PMPs(Personal Media Players/人的メディアのプレーヤー)からテレビ、携帯電話、テレコミュニケーション。ネットワーク上でさまざまな異なったデバイスで、メディア・コンテンツにアクセスするでしょう。」「そういうものとして、放送局はマルチ・プラットフォーム・エンターテインメント配信に順応するための強い圧力に直面しています。」と書いている。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/broadcaster-revenue-totaled-284b-in-07-to-reach-326b-in-2010-3468/)または、URL(http://www.datamonitor.com/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8789)で知ることができる。
MarketingChartsは2008年2月20日に、Association of National Advertisers(全米広告協会)とForrester Researchのレポートから、ほとんどのマーケターは、テレビ広告が過去2年間で、有効的でなくなったと言い始めたことを紹介している。
つまり、多くの広告主が新しい広告形式とフォームで、ビデオ・コマーシャルを探検したがっていると報告している。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/marketers-tv-advertising-less-effective-than-two-years-ago-3521/)または、URL(http://www.ana.net/)または、URL(http://forrester.com/)で知ることができる。
それに合わせるように、Googleが検索結果ページでビデオ広告テスト開始した。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8822)で知ることができる。
MarketingChartsは2008年3月3日に、2008年、2009年とTV広告が厳しい時代に立ち向かうことになるとScreen Digestが報告した。
Screen Digestは、テレビ視聴者が断片化し続けて、グローバルなTV広告市場の見通しは2009年に向けて低成長で、オンラインで2010年から2012年までに何らかの改良に従うことで、マーケティング予算のオンライン広告がすばらしいシェアを取る可能性があることを予測している。
問題は、何をすべきかと言うことになる。
それが、デジタルTV前夜では明確になっていない。
日本のテレビ業界は、運良く米国よりデジタル化が2年遅いことから、2009年に米国で迎えるデジタルTV化とその対応を十分に分析する必要がある。
ただし、社会背景が異なることから、どのようにそれを日本市場に対応させるかが鍵になることだろう。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/tv-advertising-to-confront-hard-times-in-08-and-09-3679/#more-3679)または、URL(http://www.screendigest.com/press/releases/press_releases_03_03_2008/view.html)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8972)で知ることができる。
最近、話題にならなくなって、忘れられたようになっている米国で起こった政府によるVNRsを使った偽ニュース問題について、再度掘り起こした本「True Enough」を出版し、その概要をSalonで執筆者のFarhad Manjoo自身が2008年3月19日に公開した。
VNRsは、マスコミに配布されるビデオ版ニュースリリースと呼ばれもので、比較的未知であったTVニュースは、油断のならない広報戦術にはまり、いとも簡単に地方TV局が騙された。
それを見破ったのが、マディソンにあったCenter for Media and Democracyのロビン・ラスカン(Robin Raskin)であった。
ロビン・ラスカンは2005年のホリデー・ショッピング・シーズンに、世界で最もポピュラーな機械装置によって引き起こされた隠された危険を心配し始めた。
ロビン・ラスカンは、短い茶髪で小癪な中年女性で、彼女は一度「インターネットのおかあさん」と呼ばれる雑誌コラムを書いたことがあった。
自分が子供がどう技術を使用するか、と専門に考え始めた。
そして、iPodで国中の地方TVニュース放送にアプローチし、彼らのやり方に噛み付居たと報告している。
つまり、ほとんどの地方TVが、政府が配布したVNRsをあたかも自分たちで取材したように放送していた。
マスコミまでが、これほど簡単に騙され、政府の洗脳ビデオを地域住民に流していた。
彼らは、ニュースリリースを疑わなかった!
マスメディアに、リテラシーもなかった。詳細情報はURL(http://machinist.salon.com/feature/2008/03/19/true_enough_excerpt_3/index.html)または、URL(http://www.amazon.com/gp/product/0470050101?ie=UTF8&tag=saloncom08-20&linkCode=as2&camp=1789&creative=9325&creativeASIN=0470050101)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9188)で知ることができる。
2008年4月2日にCenter for Media Researchは、ニールセン(Nielsen)社が2008年3月4日に公開し、世界中を驚かせたモバイル広告の脅威を紹介した。
ニールセン社からの報告によると、すべての米国の携帯電話契約者23%(5,800万人)は、彼らが過去30日間に携帯電話で広告を見たと報告し、過去 30日間でモバイル広告を見たことを思い出すすべてのデータ・ユーザーの半分(51%/2,800万人)は、モバイル広告に反応したと報告した。
ニールセン社のNielsen Mobileからの「Mobile Advertising Report」は、活発なモバイル・データ・ユーザー2万2000人以上から、年2回発行される。
この調査レポートは、MarketingChartsの2008年3月5日版最新レポート紹介として、Nielsenによる「モバイル広告予測レポート」を紹介した。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=8996)で知ることができる。
ただし、その反応割合から、テレビ広告に匹敵するか、それ以上であることから、テレビ広告の減少警告時期に登場した脅威のメディアとして、詳細情報を紹介する。
また、テレビは余暇時間だけであるが、携帯電話はユーザーが仕事中から余暇時間まで、ときには寝ているときに携帯電話でたたき起こされることさえあることから、このメディア世界での広告は、恐ろしささえ感じ始めている。
*2007年の第2四半期から第4四半期では38%がモバイル広告を見たと答え、4,200万人から5,800万人の携帯電話契約者に増加している。
*13歳から17歳にティーンズの調査データでは46%がモバイル広告を見たと答え、すべてのデータ・ユーザーの平均である29%と比較して、最大の年齢領域といえる。
*また人種的には、アジア系米国人が42%、アフリカ系米国人が40%と、モバイル広告への反応率が高い。
*モバイル広告を見た人の26%は、少なくとも一度、最もポピュラーな広告応答として、SMSテキスト・メッセージを送ることによって、応じた。
*9%は、モバイル広告にクリックを使用して応じた。
*32%データ・ユーザーは、総合的な請求書額を下げるならモバイル広告にオープンであると答えた。
*13%(18%の男性)は、現在利用可能なメディアと・コンテンツを改良するならモバイル広告にオープンであると答えた。
*14%は、興味に関連している限り、モバイル広告にオープンであると答えた。
*23%は、将来はさらにモバイル広告を見ると予想した。それは2007年第1四半期の15%から拡大している。
10%のデータ・ユーザーは、モバイル機器におけるモバイル広告が許容できると言い、増加するモバイル・ユーザーの数が、広告でサポートしているモバイル・コンテンツの価値を理解しているように予測できたと、レポートは書いている。
レポートで広告研究者は、聴衆がモバイル広告と交戦することを望んでいないと結論を下し、メディア会社とマーケターが、それらの広告収入を通してモバイル・メディア・コンテンツをサポートする消費者と対話することができるユニークな方法を探るときにきていると言っている。
つまり、テレビのような一方的に垂れ流す広告に反応しなくなってきていることから、ユーザーが楽しめるコンテンツとの連動が望まれている。
そこで最近になって多く登場しているのが、携帯電話無料ゲームと広告と言うことになる。
ただし、まだ発展途上の分野であり、さらなる方法でホームランを打つ企業が新しく出てくる可能性は非常に高いといえ、テレビ広告がCMスキップ機能などの登場で衰退する中でこれから期待される分野といえる。
さらに、米国ではテレビの広告規制は一段と厳しくなっているが、モバイル広告は規制がまだ確立されていない。
さらに、モバイル広告に向いているのは何かを知る必要もある。
これについても、確か以前報告してる。
つまり、売りたい物と、メディアの関係は、これからさらに重要になってきている。
それを間違えると、巨大宣伝投資が水の泡になる!詳細情報はURL(http://blogs.mediapost.com/research_brief/?p=1673)または、URL(http://www.nielsen.com/media/2008/pr_080305a.html)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9295)で知ることができる。
AdAgeは2008年4月28日に、米国の3大ニュースショーは2007年に、120万人の視聴者が逃げ、そして、米国の3大朝のニュースショーにおける広告は概算で US$10億3000万に相当したと報告した。
ニュースショーの視聴者平均は60歳であり、晩のニュースが来るとき、人口統計のマーケターは大部分がテレビスクリーンより、コンピュータ・スクリーンを見ていたと報告している。
Katie Couricは、多分、そのかなり考えさせられることとして、CBSで選挙放送を持続するかどうかに関して議論すべきではなく、ネットトワークTVのニュースを必要とするかどうかということについて議論すべき時期にきたと言っている。
いずれのネットワークも、完全に晩のニュース放送に心がけたというわけではないという提案を楽しませても構わないとさえ思っていなかった。
これは、もう片方で、どうニュースを分割し、閉鎖するかに関する話ではない。
しかし、ニュース部を造り直す経済的誘因は押されている。
ニールセンデータのPEJ(Project for Excellence in Journalism)によると分析によると、ABC、NBC、およびCBSのネットワークニュース放送は、2007年におよそ120万人の視聴者をまとめてなくし、前年比で5%の低下であった。
TVニュース部で最もうまくいっている朝のニュースでも、PEJによると分析によると、前年比で2%下落し、1999年以来最低になった。
当然ながら広告収入は、視聴者が移った先に流れた。
主要な朝のニュースショーABCの「Good Morning America(おはようアメリカ)」、NBCの「Today(今日)」、およびCBSの「Early Show(早朝ショー)」は、2005年のUS$10億5000万から、2007年にはUS$10億3000万へと下落した。
米国3大ネットワーク晩のニュース放送では、2005年のUS$5億3830万から、2007年には5億280万へと驚くほど下落したと報告している。
朝と晩のニュース放送は、放送局の目玉であり、ニュース・キャスターはヒーローであった。
しかし、インターネットの登場で、映像のないニュースがTV放送できない、さらにWebニュースから遅れて登場するTVニュースなど、どんどん弱点を知っていった。
たとえば、2チャンネルで和田アキ子のネット無知がバッシングされ、和田アキ子の写真がでただけで、そのWebが時代錯誤と指摘されるようになっている。
そろそろ、これまでの朝と晩のニュースが大きく変革する必要が出てきている。
現状のままでは、視聴者が逃げ、広告収入も減る。詳細情報はURL(http://adage.com/mediaworks/article?article_id=126660)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9621)で知ることができる。
ほとんどのTVニュースをコンピュータ・スクリーンで見るために情報が公開されているURL(http://www.searchforvideo.com/podcast/news/)なども増えている。
Media Network Weblogは2008年5月8日に、イギリスのTV産業の規制者Ofcomが2008年5月8日に、イギリスで最大に民放TV放送局ITVが提供した視聴者参加型TV番組で視聴者に紛らわしい内容の放送をしたと言うことで567万£の罰金を課したと言ったと報告した。
その番組には約100万人が参加した視聴者参加型競争TV番組で2007年に、不公平な課金が明らかになり、その番組を一時期中断していた。
Ofcomは、最も重要なテレビ局の管理コードに違反したことで有罪であり、大失敗のレポートを公開し、視聴者に謝罪するように命令した。
別々の声明でテレビ放送局ITVは、調査結果を受け入れ、不公平動作が再び謝罪し、グループはそれ以来電話システムをオーバーホールしていたと言った。
一連のイギリスTVチャンネルによって放送された番組は、保険料率電話回線(premium-rate phone lines)に関するガイドラインを破ったというクレームがあり、2007年に調べられた。
一方、テレビ放送局の罰金は、2007年にイギリスの朝食時間帯のテレビ番組放送局GMTVが起こしたほぼ同じような視聴者参加番組スキャンダルの罰金200万£の3倍になった。
テレビ放送局は、補償として視聴者参加番組で影響を受けた視聴者に、780万£を支払うと既に申し出ていた。
イギリスの最大に民放TV放送局ITVが、視聴者参加型TV番組で詐欺行為をして視聴者を騙したことになる。詳細情報はURL(http://blogs.rnw.nl/medianetwork/britains-itv-fined-567-million-over-phone-in-fiasco)で知ることができる。
この場合は金銭面での犯罪であるが、フジテレビ系の関西テレビが2007年に起こした、健康ブームに乗った情報番組「発掘!あるある大事典II」で行った偽情報をねつ造し、無制限の国民の健康を害する最悪の「フードファディズム」であったという事件であり、公共性が高いTV番組であり、当然罰金刑が言いわたされると想ったが---
さらにメイン司会者で、番組中で当然のように説明していた堺正章は、テレビ界から永久追放になると信じていたが、現在は関西テレビの「無理な恋愛」でちゃっかり主役を務めている。詳細情報はURL(http://www.ktv.co.jp/info/press/080204.html)で知ることができる。
まったく、反省した様子もない。
あのような番組のスポンサーが販売している商品は買いたくないものです。
彼らの神経は、どうなっているのでしょう?
それでいて、中国の餃子問題にになると、鬼の首を取ったようにニュースで放送している。
このようなことが続くと、TV局は信用できない。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9685)で知ることができる。
ニューヨークタイムズ(New York Times)は2008年5月12日に、Brian Stelterによるコラム「In the Age of TiVo and Web Video, What Is Prime Time?」で、米国のテレビネットワークは今週広告主へのスケジュールとしてこのミステリー「Who stole six million viewers?(誰がの視聴者600万人を盗んだか?)」を公開することになると報告した。
「視聴率調査期間」として愛情を込めて知られていて、たゆまない夜通しのニールセン視聴率(Nielsen ratings)によると、2007年5月のゴールデンアワーから、今年のゴールデンアワーまでに視聴者が600万人消えていた。
これらの視聴者の中にはCATVを見ている人もいることだろう。
それでも、放送テレビを見ているが、TiVosなどのデジタル・ビデオ・レコーダ、インターネットのストリーミング・ビデオ、それらの条件はまちまちだが、ゴールデンアワーの時間帯に600万人がテレビの前に集まらなくなった。
テレビの総合的な使用法は安定しているが、広告主によって好かれた直線的な放送は確実に減少している。
そしてこの神秘は今、ネットワークTVが何をすべきことを提案している。
それをしないと、現在の新聞社と同じ道を辿ることになる。詳細情報はURL(http://www.nytimes.com/2008/05/12/business/media/12ratings.html?ref=todayspaper)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9725)で知ることができる。
MarketingChartsは2008年5月30日に、Ipsos MediaCTによる「パソコンが侵略するTV市場レポート」を紹介し、調査研究に従っえば、テレビがビデオ内容を見るための抜群のチャンネルのままで残っている間、パソコンは、増加する量の上映時間をダウンロードするか、オンラインでビデオを見ることによって、テレビの領土をゆっくり侵略している。
米国の12歳以上の52%は、ビデオ・ダウンローダーの中でテレビで消費されたビデオとストリーミングを楽しんだ人は、2007年2月の75%から2008年2月の70%に低下した。
総合的なデジタル・ビデオ・ユーザーの「上映時間シェア」の小さくなり、重要な低下を示した。
これは、テレビ全体の興味が減ってきたと言うことになる。
つまり、わざわざパソコンでテレビを見ようとする人が減ってきたと言うことである。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/pc-encroaching-on-tvs-dominance-in-screen-time-among-digital-video-users-4770/)または、URL(http://www.ipsos-na.com/news/pressrelease.cfm?id=3941)で知ることができる。
さらに、Redback Networksによるオン・デマンドTVとインターネット・ビデオの人気を測定するイギリスの全国的な調査「イギリスのTVコンテンツ・レポート」を紹介し、その調査によれば、イギリスの居住者の半数以上(57%)はオン・デマンドTVか記録されたTVを1週間あたり少なくとも1時間は見ている。
この調査によって、女性が男性より(58%対55%)多くのオン・デマンドTVか記録されたTVを見るのが判った。
また、55歳以上のシニアと18歳〜24歳のヤングアダルトは、オン・デマンドTVか記録されたTVを最も多く見て、60%であった。
25歳〜34社は51%で、最も少なかった。
Redback Networksを代表してYouGovによって管理された調査は、テレビ、PC、および携帯電話を含んで、異なったメディア・プラットホームと装置に対するの視聴者の習慣変化を調べた。
イギリスで、番組を記録するために最も多くされた共通方法はSky+で22%、デジタル式ビデオ録画再生装置ろVHSは27%、オン・デマンドTVサービスと後でテレビを見る人では、11%がオン・デマンドTVサービスを利用し、16%はBBC iPlayerなどのサービスで、インターネットで拾っていたと報告している。
デジタルTVがすでに一部で完全移行し始めているイギリスでは、テレビの見方が大きく変化し、時間の使い方まで変化してきている。
Ipsos MediaCTによる「パソコンが侵略するTV市場レポート」でも、テレビの見方に大きな変化が現れ始めていることから、日本でもTVのデジタル化に向けて大きく変化することは、十分に予測できる。詳細情報はURL(http://www.marketingcharts.com/television/most-uk-residents-time-shift-tv-content-4773/)または、URL(http://www.webitpr.com/release_detail.asp?ReleaseID=8700)または、URL(http://www.yougov.com/)または、URL(http://www.redback.com/)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9906)で知ることができる。
ニューヨークタイムズ(New York Times)Timesは2008年5月27日に、Nielsen Media Researchが行ったリサーチのリリースから、全米で約2,500万の家庭にはデジタル変換で9ヶ月後に写らなくなるテレビが1台はあると報告した。
それらの中で、1,000万の家庭ではデジタル変換でテレビをなくすと予測している。
調査結果の中で、ヒスパニック系米国人、アフリカ系米国人の家庭では、他と比べてアクセスできないテレビの量が多くなる。
そして、今まであった台所や寝室の付加的なテレビは、消えることが多く、さらに潜在的に早朝番組や深夜番組の視聴者は激減すると予測している。詳細情報はURL(http://www.nytimes.com/2008/05/27/business/media/27adcol.html?ref=todayspaper)で知ることができる。
また、視聴者の中にはデジタルTVへの変更で、テレビという受像器と別れを告げる人が何%いるかも注目される。
さて、米国のデジタルTVへの変更で、どれだけの視聴者が減るのか注目する必要がある。
そして、その視聴者がどこへ流れるのか?
このデータは、日本の場合にも十分役立つと考えられる。
すでに一部でデジタル化が行われているイギリスの地域では、生活が完全に変わったという報告も多い。詳細情報はURL(http://www.ukfree.tv/fullstory.php?storyid=1107051322)で知ることができる。
数年間はテレビ局も努力するだろうが、現在の新聞のようにあきらめたとき、大きな雪崩になるが、それはいつか?
つまり、テレビ局が努力の割に成果が上がらないと実感するのはいつかということになる。
また、いつからテレビという受像器が売れなくなるか?
この10年間は、そのレポートだけでも凄いことになると予測される。
同時に、そこで働く人たちの移動も調べる必要がある。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9913)で知ることができる。
IHT(International Herald Tribune)はロイターからの情報として2008年6月16日に、ヨーロッパの放送局ProSiebenSat.1は、スカンジナビアの有料テレビ管理をスウェーデンのTV4に3億2000万ユーロで売却することで合意したと報告した。
デジタルTVへの移行に向けて、シェアを撤廃し、負債整理が速急に求められ始めている。
ProSiebenは、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、およびスウェーデンでの有料テレビ活動のための持株会社C More Groupに、自由に放送できる中核事業ビジネス権を4億9200万US$で売却すると言っている。
ProSiebenは2007年に、RTLに匹敵するために汎ヨーロッパの放送グループを創設して、SBS Broadcastingを歴上最大で買収するために、36億ユーロの負債をした。
TV4は、スウェーデンで無料と有料テレビを数チャンネル運営している、スウェーデンに拠点を置く家族経営のメディア・グループ「ボニエ・グループ(Bonnier Group)」の一部で、20カ国以上で放送している。
この取引では、独占禁止当局による承認を必要とすることから、リーマン・ブラザーズ(Lehman Brothers)がProSiebenにアドバイスしたと報告している。詳細情報はURL(http://www.iht.com/articles/2008/06/16/business/prosieben.php?WT.mc_id=newsalert)または、URL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=10099)で知ることができる。