マルチメディア通販

multimedia mail order


パソコン通信、さらに進化したインターネット、CD-ROMなどを利用した通信販売の総称。当初は通販業に新規参入した異業種や中小企業が多く、商品選択や販売促進手法のノウハウが乏しいことから成功した会社は少なかった。最近では多くのカタログ通販会社が本格的にマルチメディア通販に乗り出した。例えば、パソコン通信を利用した通販に、セシール、ムトウ、千趣会、フジサンケイリビングサービスなどが参入し、CD-ROMを利用した通販に、セシール、ムトウ、千趣会、フェリシモなどが参入している。インターネットを利用した通販には、セシール、フジサンケイリニングサービス、フェリシモなどが参入している。利益が十分見込める状況ではないが、パソコンの普及が急速に進行している現状から、今後期待される分野として注目を集めている。ロイターは2004年2月13日に、FTCが実施しているセールス電話拒否運動「Do-Not-Call」を真似て、スパム拒否運動のように見せかけた詐欺の「Do Not Email Registry」サイトが登場したと報道した。詳細情報はURL(http://www.reuters.com/newsArticle.jhtml?type=internetNews&storyID=4358051)で知ることができる。
2008年5月7日にCenter for Media Researchは、Lyris社からの最新の電子メール・デリバリー調査研究レポートを紹介し、米国のISPに送られた電子メールのダイレクト・メッセージで4分の1はそのままジャンク・メール・フォルダで廃棄され、わずか76%だけが招待されたメールとして、ユーザーの受信トレイに届けられていると報告した。
調査は、米国、カナダ、ヨーロッパ、およびオーストラリアの許可ベースのメール・マーケティング・メッセージ43万6558をモニターした「the HQ ISP Deliverability Report Card (Q4, 2007)」を発表し、最も高い受信トレイ配送率は米国のISPであるAIM.comで、渡されたメッセージの93%が受信トレイに到着していると報告した。
RoadRunner SoCalが2番目で、92%が受信トレイに到着していた。
それ以外のトップ10は80%台で、Hotmailは最下位から2番目で、57%が受信トレイに到着していた。
招待された電子メールをダイレクト・メール・フォルダに最も左遷しそうな米国のISPはXO Concentricで、提供された許可ベースのメッセージの合計62%をダイレクト・メール・フォルダに送った。
そして、SBC Globalはメッセージの23%をダイレクト・メール・フォルダに送った。
MSN Network、Hotmail、およびYahooはすべて、約21%をダイレクト・メール・フォルダに送った。
AOLが提供したメールは、1.2%がダイレクト・メール・フォルダに到着している。
米国以外では、オーストラリアの14%とカナダの10%比べて、ヨーロッパのISPは19%で最も高い率でダイレクト・メールを配送していた。
Lyris社のマーケティングSVPであるブレイン・マチュー(Blaine Mathieu)は、「スパム定義はスパム規制法がどれだけ認識されていないか、予期していなかったか、または求められていないメッセージも含むという法的必要条件を超えて動いた。」
「これは、メッセージを認識して、予想して、欲しい人に電子メール送る送付者に重荷になる。」
「招待されたメールは、大量のフォルダに渡され続けるでしょう。」
と指摘した。
1,716のサンプルからのユニーク・メールは、どうISPスパム・フィルタに対して測定するかを見るのにSpam Assassin Rule Setを使用することで、満足できるスコア・アプリケーションで走行した。
頻繁に最も引き起こされた「赤旗(red flags)」トップ3は、
*画像だけで、テキストがない電子メール。
*偽の'from'名。
*60%以上のHTMLメッセージ。
Pollardは、「メッセージがどこに送られるかを決定する際に、メッセージ内容は送付者の評判と同じ重さで運びません」と結論づけている。
電子メール・ダイレクト・マーケッターにとっては、届いて欲しいと思い。
受信する側は、無断で送信しないで欲しいスパム・メールが増えたと感じる。詳細情報はURL(http://blogs.mediapost.com/research_brief/?p=1700)または、URL(http://www.lyris.com/company/news/2008/NEARLY-18-PERCENT-OF-INVITED-EMAIL-LANDS-IN-JUNK/BULK-FOLDERS-NEW-LYRIS-ISP-DELIVERABILITY-STUDY-REVEALS-1172/)または、URL(http://www.lyris.com/media/pdf/reports/ISP_Deliverability_Q4-2007.pdf)で知ることができる。
問題は、一度許可を取ると、永遠だと考える詐欺のような業者や、まったく許可を取らないで、勝手に許可されたと言い出す業者、まったく別の意味で許可を得る業者など、すべてを取り締まることができない限り、電子メール・ダイレクト・サービスを利用することは、詐欺に掛かると言うことでしょう。
電話勧誘を禁止する「DNC(Do-Not-Call)」のような法的規制がある環境が必要になっている。
私は、資料としてなるべくすべてを受信し、こちらのメール・フィルターで分類しているが、最近読まれもしない日本語のスパム、とくにスケベ・ダイレクト電子メールが急増している。
それらは一気にゴミ箱に捨て、同時に添付ファイル、キャッシュ、パーツ・フォルダも掃除をしているが、時に重要なメールも捨てることが増えた。
なるべく返事を書くようにしているが、返事が来ない重要なメールは、廃棄されたと考えるのがだとうかもしれない。詳細情報はURL(http://www.jiten.com/index.php?itemid=9662)で知ることができる。

[米国のコンシューマに対する通販関連問題の情報があるURL]
●FTC(U.S. Federal Trade Commissio)が提供しているStraight Talk About TelemarketingのURL(http://www.ftc.gov/bcp/conline/pubs/tmarkg/straight.htm)
●FTC(U.S. Federal Trade Commissio)が提供しているPart 310: Telemarketing Sales RuleのURL(http://www.ftc.gov/bcp/telemark/rule.htm)
●FTC(U.S. Federal Trade Commissio)が提供しているQ&A: FTC's Proposed Changes to the Telemarketing Sales RuleのURL(http://www.ftc.gov/bcp/conline/pubs/alerts/tsrq&aalrt.htm)
●FTC(U.S. Federal Trade Commissio)が提供しているDitch the Pitch: Hanging Up on Telephone HuckstersのURL(http://www.ftc.gov/bcp/conline/pubs/tmarkg/ditch.htm)
●NAAG(National Association of Attorneys General)が提供しているConsumers kNOw FraudのURL(http://www.naag.org/features/fraud.cfm)
●Alliance Against Fraud in Telemarketing and Electronic CommerceのURL(http://www.fraud.org/aaft/aaftinfo.htm)
●U.S. Laws on TelemarketingのURL(http://www.junkbusters.com/ht/en/fcc.html)
●Anti-telemarketers Send Out a Very Busy SignalのURL(http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/articles/A35877-2002Feb19.html)
●Do-it-Yourself: Stop Junk Mail, Email and Phone CallsのURL(http://www.obviously.com/junkmail/)
●How to Get Your Name Off of Mail and Telephone Solicitation ListsのURL(http://www.state.ia.us/government/ag/97-10.htm)
●Consumer's Resource for Stopping Unsolicited Telemarketing CallsのURL(http://www.do-not-call.com/)
●Pulling the Plug on the Pesky Telemarketers: It Can Be DoneのURL(http://www.bankrate.com/brm/news/cc/20000515.asp)
●Telemarketing FraudのURL(http://www.aarp.org/fraud/)
●Consumer Fraud Against the ElderlyのURL(http://www.ftc.gov/bcp/conline/pubs/services/apact/apact01.htm)
●TelemarketingのURL(http://www.privacyrights.org/fs/fs5-tmkt.htm)


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