無料パソコン


ある負荷価値をユーザーが了解することによって、無料で配布されるパソコンの総称。米国のカリフォルニアにあるパソコンサービスベンチャー企業のフリーPC(Free-PC.com)社は、広告や電子商取引の情報をパソコン画面に流して広告収入を得るサービスを提供することでパソコンを無料で配布するサービスを1999年夏から開始すると1999年2月に発表した。最初はコンパックの店頭販売価格は600-800$程度のデスクトップ型パソコン1万台と無料のインターネット接続環境を提供する。パソコンが低価格化していることから、今後多くの無料パソコンが出てくる可能性は高い。IBMでは最初にパソコンを販売し始めた頃から、アプリケーションやコンテンツ販売、管理などをメインの業務に移行し、将来パソコンは無料で配布することを視野に入れた戦略を話し合っていた。無料パソコンを受け取るには、インターネット経由で、収入、学歴、家族構成、職業、趣味などの詳細なアンケートに記入し、広告主企業が求める有望なユーザー層かどうかが選別されて提供を受けることができる。同時にインターネット接続や電子メールのアドレスも無料で提供。ただし、パソコンの画面にはいつも、そのパソコンを提供したスポンサー企業の製品広告や電子商取引サービスの案内などが表示されることになる。詳細情報はURL(http://www.free-pc.com/)で知ることができる。米国では無料パソコンがどんどん増える傾向が続いているが、その傾向は日本でも起こり、パソコン卸で店頭公開したバーテックスリンクが1999年夏から開始する。第1弾として日本アイ・ビー・エム製のAptiva1万台を一定条件を付けて1999年8月から配布し、年内に3万台程度まで拡大する計画である。また、マウスコンピュータージャパンは、インターネット接続サービス「DION」と提携し、専用線を申し込んだ人にパソコンをプレゼントする「マウスコンピュータージャパン&DION提携キャンペーン」を開始した。DIONの常時接続サービス詳細情報はURL(http://www.dion.ne.jp/jyouji/service/information.html)で知ることができる。この傾向は世界的なようで、ドイツでもコンピュータ・パートナー(Computer Partner)社が、インターネット・プロバイダと一定期間契約を結ぶことを条件に無料パソコンを配布するようになる。詳細情報はURL(http://www.computerpartner.de)で知ることができる。そんな小ウルサイ・パソコンは遠慮したいというユーザーには、1998年8月シリコンバレー内フリーモントで設立された米国の韓国系企業イーマシンズ(eMachines)社が399$で販売しているフルスペックのパソコンetower|300cがある。eMachines社のパソコン本体は韓国のコンピュータ会社TriGem社の工場で組み立てられ、モニタは韓国の有力モニター会社KDS(韓国データ・システム)社から供給されている。もうすぐお隣で作っているetower|300cが量販店を通して大量に日本市場でも登場することだろう。日本のメーカーもDOS/Vマシンでは、これには勝てない。中国でも中国大手パソコンメーカーの長城集団(GreatWall)が4999元パソコンの投入し、さらに北京急先鋒科技発有限公司が、Intel社のCeleron/333MHzを搭載し、メモリ32Mバイト、ハードディスク3.2Gバイトで、32倍速CD-ROM、56Kbpsモデム、VRAM4Mバイトのビデオカードなどを内蔵したタワー型で、14インチディスプレーと外付けスピーカー、コンピューターウイルス・ワクチンソフトが付属した「戦神488」を4888元(約7万5000円/625米$)で発売するなど、パソコン普及率が1%の中国で、インターネットの普及とともに、12億人の巨大市場のシェア競争が本格化する気配がしている。ネット調査会社BDAチャイナとザ・ストラテジーズグループの調査によると、2003年には中国のインターネット人口は3300万人に達すると予測している。詳細情報はURL(http://www.bdaco.com)で知ることができる。レンタル・サーバー事業に契約すると、無料パソコンを提供するというサービスをマーキュリーインターネットが1999年7月4日に発表した。米国のMicron社はインターネット接続の3年間契約や3年間の保証契約、ソフトウェアなどを購入すれば、パソコンを無償で提供するというプログラムを発表した。3年ごとに契約を更新すれば、そのたびに新しいパソコンがもらえるため、「生涯無料パソコン」と呼んでいるが、これらのサービスの総額は1087$で、うち790$が3年間のインターネット接続料金ということのようで、3年ごとに1087$を支払うことになる。日本ゲートウェイも1999年7月12日、1年間のインターネット無料接続を付属したMicron社の無料パソコンと同様の仕様の「GP6-400C」を10万9800円で発売した。こちらは毎年10万9800円支払うことになるる。このほかに電話代金が必要になる。また、プロバイダ事業のアクセス環境も確認しないで、このようなサービスに飛びつくユーザーが多く出ることだろう。東芝のようにインターネット告訴などのトラブルが起こらないことを期待したい。ハードはどんどん安くなっているが、それらのパソコンにもOSが必要であり、Windowsが低価格化しない限り、本格的な無料パソコンの登場が望めないということから、OS 2000、ReactOS、Wine、PetrOSといった低価格でWindowsのアプリケーションが動作するOSの開発が話題になりはじめている。つぎにマイクロソフトまでが1999年7月に、インターネット・サービスに3年間の加入契約をすると無料パソコンが提供されるというサービスを開始すると、発表した。AOLではコンピュサーブ部門と3年間契約すると、IBMのパソコン購入者に400$の割戻しサービスを開始するといわれている。有料インターネット接続サービス契約をすると、無料パソコンを提供するというサービスは、全世界的に広がりを見せている。無料インターネット接続サービスが広がったイギリスでもタイム(Time)が有料インターネット接続サービス契約をすると、タイム・ブランドのデスク型パソコンを支給するサービスを開始した。無料パソコンを取るか、無料インターネット接続サービスを取るか、イギリスのユーザーには、それだけ選択種が増えたことになる。ただし、最近、無料パソコンでのトラブルが多くなっていることから、NYSOAG(ニューヨーク州検事総長事務所/Office of NewYork State Attorney General)のエリオット・スピッツアー(Eliot Spitzer)が消費者に向けて警告を発した。詳細情報はURL(http://www.oag.state.ny.us/consumer/tips/computer_rebate.html)で知ることができる。つぎにNTTコミュニケーションズも日本アイ・ビー・エムと提携し、1999年9月28日にOCNの契約者にIBMのデスクトップPCを月額3,980円で貸与し、毎月100時間までのインターネット接続が可能な「OCN Aptivaパック」を発表した。サービスは1999年12月1日からになる。詳細情報はURL(http://www.ocn.ne.jp/ocnweb/aptiva/title.html)で知ることができる。ただし、先駆者的な存在ともいえる米国のFree-PC.com社はPCメーカーのemachines社に買収され、既存の会員に提供された無料のインターネット接続環境サービスも2000年2月に停止されるという通達があり、既存の会員には無条件でパソコンが譲渡された。日本ではメーカー間競争の激化と、1999年出荷台数は921万5000台に達し、過去最高になったことを受け、パソコンの低価格化現象が誘発され、1999年10〜12月期のパソコンの単価は19万9000円と、初めて20万円を割り込んだ。しかし、米国に比べるとまだ割高感は拭えないのが現状である。2000年になって、パソコンの低価格化が日本にも起こり、三菱電機がCeleron 433MHz、810チップセット、64MBメモリー、8.4GバイトHDD、最大40倍速CD-ROM、USBポート×2が装備され、100BASE-TX/10BASE-Tインタフェースを装備したマイクロタワー型PC「apricot VS50」を発売した。詳細情報はURL(http://www.melco.co.jp/service/apricot/apricot.htm)で知ることができる。この傾向は全てのパソコン・メーカーに一気に広がることから、パソコン・メーカーがパソコンで利益を上げることは、すでに米国のパソコン大手の業績が軒並み悪化し始めていることから、さらに困難になることだろう。これからは、パソコンに付随したコンテンツ社会での収益を狙う以外に方法はない。ただし、無料でパソコンがもらえるという言葉にのって、詐欺に合うのではないかという疑念がユーザーの心を閉ざしたのか、バーテックスリンクは無料パソコン「ムリョーパ!」の新規契約を打ち切って、撤退することを2000年5月に発表した。FTC(Federal Trade Commission/米連邦通信委員会)は、誤解を招くようなFreeとか低価格という言葉を使って、ユーザーが間違えた感覚で大金を支払うことになる事故が多発していることから、2000年6月29日にValue America、Buy.com、Office Depotの3社を非難する声明を発表した。詳細情報はURL(http://www.ftc.gov/opa/2000/06/comp629.htm)で知ることができる。イギリスのヴァージン・エンタテイメント・グループ(Vergin Entertainment Group)は、オンライン行動を追跡するという条件で2000年4月10日から、パソコンとインターネット・サービスを1万人に無料提供してきたが、2000年11月8日にサービス撤退を発表し、機器の変換を求めた。イギリスのマーケティング会社のメトロノミー(Metronomy)社は、いったん消えた「無料パソコン」を3分間広告を見ることで提供するサービスを2004年3月4日からロンドンで復活させると発表した。ただし配送料が£75必要になる。詳細情報はURL(http://www.metronomy.com/)で知ることができる。ロイターは2003年3月29日に、Microsoft社のビル・ゲイツがGartner Symposium ITxpoで2004年3月29日に、10年後にハードウェアは無料になると講演で話し、セキュリティ問題も2年後には優先課題トップ5から外れるとも語ったと報告した。詳細情報はURL(http://www.reuters.com/newsArticle.jhtml;jsessionid=XROJMIF5WYICOCRBAE0CFEY?type=technologyNews&storyID=4691867§ion=news)で知ることができる。Microsoft社は2004年3月29日に、「Xbox」の価格を2004年3月30日からUS$179.99をUS$149.99に引き下げると発表した。発売当初はUS$299.99だったことから、2年で半額になり、これを繰り返せば10年で約US$5になり、無料に近くなることから、まずは「Xbox」で自ら実証したことになる。ただし、他のハード・メーカーもMicrosoft社に追従するかどうかは疑問である。新華網は2004年10月13日に、台湾から2004年に出荷されるノートパソコンは3350万台と予測され、2003年から45.7%増加した。これは世界中のノートパソコンの10台に6台が台湾製ということになり、2003年まではそのうち65%が中国本土で生産されていたが、2004年は80%になったと報告した。詳細情報はURL(http://news.xinhuanet.com/it/2004-10/13/content_2083679.htm)で知ることができる。日本IBMは2004年12月7日に、米国のIBMがパソコン事業部を中国の大手パソコンメーカー聯想集団(Lenovo)に現金と株式を合わせてUS$12億5,000万と、IBMのPC事業部門の負債約US$5億ドルを引き継ぐことで売却し、PC事業の新会社を設立することで最終合意に達したと正式発表した。IBMはPC事業の売却後もLenovoに18.9%出資することになり、PC事業からの収益を得ることになっている。詳細情報はURL(http://www-6.ibm.com/jp/NewsDB.nsf/2004/12081)で知ることができる。中国の聯想集団(Lenovo Group)社によるIBMのPC事業買収が完了し、米国Lenovo社が設立されたことを受けて日本法人である「レノボ・ジャパン株式会社」が2005年5月2日に営業を開始すると発表した。詳細情報はURL(http://www.lenovo.com/jp/ja/)で知ることができる。


世界のインターネット・ユーザー(Computer Industry Almanac Inc.より/1998年末現在)
399$で発売されたetower|300c
etower|300cの内部写真
世界のWeb内容(Nature/8.July 1999,from NEC Research Instituteより)
サーチ・エンジンの実体比較(Nature/8.July 1999,from NEC Research Instituteより)
ニューヨーク州検事総長事務所が発表した無料パソコンへの警告
1999年全米パソコン出荷量(Dataquest社より)
1999年全世界パソコン出荷量(Dataquest社より)
リサーチ・アンド・ディベロプメント定額常時接続サービス調査結果
米国における両親のインターネット利用の推移
米国の子供達がインターネットで情報を知る先
2000年8月の地域別、国別インターネット・ユーザー
パソコン・ユーザーの 経験年数と利用環境の比較
パソコン利用目的とインターネット利用者の比較
インターネット広告のカテゴリーとタイプ、歴史
1998〜2003年の電子メール広告の効果結果と予測
米国のインターネット広告掲載タイプ要求と提供タイプの比較
Vergin Entertainment Groupの謝罪ページ
Goldmann Sachs and PC Data Onlineの年末商戦情報
米国の1999年と2000年年末商戦で購入できなかったサイトの数
2000年年末米国における日曜ごとの売り上げ比較
日本が対象外になった2000年の世界のインターネット・ユーザーとe-commerce
米国のパソコンユーザーとインターネット環境確保の比率
世界と米国のパソコン出荷1999年と2000年の比較
米国の2000年と2001年の第1/4半期パソコン販売比較
オンラインで支払う不安と問題
IPSOS Reidの世界のオンライン詐欺情報
2001年イギリス人のオンライン環境
イギリス人が望むインターネット・サービスランキング
米国のカリフォルニアで1848年に金を発見したJames Marshallの雇い主Johann August Sutter
CyberAtlasが提供している世界の人口と電子マーケット情報
米国エレクトリックシティ・マーケット動向情報調査報告書2002/05/24
Nielsen//NetRatingsが2002年12月20日に発表した2002年末商戦の動向
Amazon.comが2002年12月26日に発表した年末商戦結果
Success and Survival in Silicon Valley
Metronomy社の巻頭にあるFREE PCの解説
元ケニヤ大統領の息子を装って送られてきた詐欺メール
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニアの金鉱
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニアの金採取風景
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニアで発見された金の結晶
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニア金鉱石
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニア金粉
Illustrirte Zeitung1849年1月20日に掲載されたカリフォルニア石英と金鉱石
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載されたカリフォルニアのWillard Fillmore II
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載されたカリフォルニアのZscharias Taylor I
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載されたカリフォルニアの金が採掘された場所の地図
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載されたサクラメントにいたインディオ
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載されたサンフランシスコ沖
Illustrirte Zeitung1849年1月27日に掲載された金の固まり
Illustrirte Zeitung1849年2月10日に掲載された移民船の甲板
Illustrirte Zeitung1849年2月10日に掲載された移民船の中で見る米国の地図
Illustrirte Zeitung1849年2月10日に掲載された移民船の中で行われた料理
Illustrirte Zeitung1849年2月10日に掲載された移民船の昼中の風景
Illustrirte Zeitung1849年2月10日に掲載された移民船の朝
Illustrirte Zeitung1849年3月3日に掲載されたSolnhosen
Illustrirte Zeitung1849年3月3日に掲載されたインディオの供え物
Illustrirte Zeitung1849年3月3日に掲載されたナイヤガラの滝
Illustrirte Zeitung1849年3月3日に掲載されたナイヤガラの滝遠景
Illustrirte Zeitung1849年3月17日に掲載されたナイヤガラの滝近景
Illustrirte Zeitung1849年3月24日に掲載されたフロリダ沖の嵐で沈没する船
Illustrirte Zeitung1849年12月15日に掲載されたカリフォルニアを取材したFriedrich Gerstacker
Illustrirte Zeitung1849年12月15日に掲載されたカリフォルニア地図
Illustrirte Zeitung1850年9月14日に掲載されたサンフランシスコの街
Illustrirte Zeitung1850年9月14日に掲載されたサンサクラメントの
Illustrirte Zeitung1850年9月14日に掲載されたUS$500の金の固まり
Illustrirte Zeitung1850年8月24日に掲載されたサンフランシスコの大火
Illustrirte Zeitung1851年2月1日に掲載された金分別機
Illustrirte Zeitung1852年12月18日に掲載された金採掘風景-1
Illustrirte Zeitung1852年12月18日に掲載された金採掘風景-2
Illustrirte Zeitung1852年12月18日に掲載された金採掘風景-3
Illustrirte Zeitung1852年12月18日に掲載された金採掘風景-4
Illustrirte Zeitung1852年7月24日に掲載された当時のサンフランシスコ全景
Illustrirte Zeitung1852年3月20日に掲載された卓上ボーリング.ゲーム器
Illustrirte Zeitung1852年11月13日に掲載された当時のエンターテイメント
Illustrirte Zeitung1852年11月20日に掲載されたニューヨークで開催される工業博覧会計画案
Illustrirte Zeitung1853年8月27日に掲載されたニューヨーク工業博覧会場クリスタルパレス
Illustrirte Zeitung1853年8月27日に掲載されたサンフランスシスコのDolores湾
Illustrirte Zeitung1853年8月27日に掲載されたサンフランスシスコのMission Dolores
Illustrirte Zeitung1853年4月2日に掲載されたニューヨークの地図
Illustrirte Zeitung1853年4月2日に掲載されたニューヨークの鳥瞰図
Illustrirte Zeitung1853年3月26日に掲載されたニューヨークの聖書協会
Illustrirte Zeitung1853年11月5日に掲載されたニューヨークの地下水脈
Illustrirte Zeitung1853年11月5日に掲載されたニューヨークのAmerican Museum
Illustrirte Zeitung1853年8月13日に掲載された世界中で流行りだしたガラスとクリスタルの店
Illustrirte Zeitung1854年4月29日に掲載された中国人の短剣投げ
Illustrirte Zeitung1855年5月12日に掲載されたCharlesとキング・タイガー
日本IBMが公開したLenovoがIBMのPC事業の買収リリース
日本法人レノボ・ジャパン営業開始リリース
1848年1月24日に金鉱を見つけたJames Marshall

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