ユニバーサル電子図書館

Universal EL


誰でも、どこからでも自由に利用できる電子図書館のことで、NECが1997年1月8日に発表した、コンピュータ・グラフィックス(CG)で作った仮想図書館を歩き回り、目的の書棚から本を取り出して閲覧できるといった、実際に図書館を利用する感覚で図書の閲覧や検索ができるシステムの名称。
また、選んだ本は画面上でページをめくる感覚で読め、インターネットを通じて世界各地の図書館と結んで図書情報を収集することも可能である。ただし、利用者が目的の本を閲覧した際、内容すべてをダウンロードすることが可能なことから、現状では著作権の問題が残されている。また、公共図書館用としては、システムの蔵書量収容能力が10,000冊と少ないことから、個人の図書館用に限られる可能性は高い。
また、個人資産でデータ入力して10,000冊を管理すること自体に疑問が残ることから、将来を考えた実験的なシステムといえる。米国のInformation Institute'sが実施している、公共図書館がインターネット・サービスを提供するように訴えるプロジェクトでは2001年3月28日に、「Public Library Internet Services and The Digital Divide(公共図書館が提供するインターネット・サービスが与えるデジタル・デバイドへの影響)」についてPDFで情報を公開している。詳細情報はURL(http://www.ii.fsu.edu/divide/index.html)で知ることができる。
岐阜県と岐阜県内のコンビニエンスストアは2002年3月から、県立図書館所蔵本の貸し出し、返却がコンビニでできるサービスの実験を開始した。
米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2003年1月23日に、米国議会図書館(Library of Congress)が実施したイベントの実態と内容に関する調査報告書「Library of Congress: Special Events Gift Fund Operations and Accountability. GAO-03-312R」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-03-312R)で知ることができる。
日本電子計算(JIP)は2003年3月24日に、ICタグを使った蔵書管理機能を備えた公共図書館システム「LINUS/Wの ICタグ対応版」が、千葉県富里市立図書館の蔵書管理システムとして採用され、2003年3月27日より稼動すると発表した。詳細情報はURL(http://www.jip.co.jp/NEWS/news-release/02/03007.pdf)で知ることができる。
米国のGCN(Goverment Computer News)は2004年3月8日に、米国議会図書館(Library of Congress)に映像ポータルを構築するため、NFS(National Science Foundation/全米科学財団)がUS$90万の予算をワシントン大学(University of Washington)、ルトガース大学図書館(Rutgers Universities Libraries)、ジョージア工業大学インタラクティブ・メディア技術センター(Georgia Institute of Technology's Interactive Media Technology Center)へ提供したと報道した。詳細情報はURL(http://www.gcn.com/23_5/tech-report/25133-1.html)で知ることができる。
イギリスのScotman.comは2004年4月30日に、1,000点以上のオリジナルを含む1841年から1992年に出版されたイギリスの風刺漫画「パンチ(Punch)」のアーカイブを保有していたモハメッド・アル・ファイド(Mohamed al Fayed/ダイアナ妃がパリで事故死したとき、同乗して死亡したエジプト人で婚約者Fayedの父親で、百貨店ハローズのオーナー)が、アーカイブを大英博物館(British Library)に売却したと報道した。詳細情報はURL(http://news.scotsman.com/latest.cfm?id=2862553)で知ることができる。
The Council on Library and Information Resourcesが2004年4月に出版した、未来の知的資源とした未来タイムトラベル・ツール図書館について、Daniel Greenstein(the California Digital Library)、Anne Kenney(Cornell University Libraries)、Bill Ivey(the Curb Center for Art, Enterprise, and Public Policy at Vanderbilt University)、Brian Lavoie(Research Scientist in the Office of Research at OCLC Online Computer Library Center, Inc. Since joining OCLC in 1996)、Abby Smith)the director of programs at the Council on Library and Information Resources (CLIR) in Washington, D.C. She joined CLIR in 1997)が執筆している「Access in the Future Tense(未来時間アクセス)」の全文を公開した。詳細情報はURL(http://www.clir.org/pubs/reports/pub126/contents.html)で知ることができる。
Institute of Museum and Library service(博物館図書館サービス研究所)は2004年7月13日に、「Over $14.7 Million to Recruit New Librarians for 21st Century(21世紀のための図書館はUS$1470万以上のリクルートを創出する)」を公開した。詳細情報はURL(http://www.imls.gov/whatsnew/current/071304-3.htm)で知ることができる。
米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年7月19日に、個人の健康保険に関しては「ユニバーサル」という考え方ではなく、「共通」という考えを求めたレポート「Private Health Insurance: Coverage of Key Colorectal Screening Tests Is Common but Not Universal. GAO-04-713」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-713)で知ることができる。
イギリスの大英図書館(British Library)NAO(National Audit Office)が2004年7月28日に、図書館の電子化、コンピュータ化に対する評価レポート(National Audit Office Report)「Providing services beyond the Reading Rooms」をPDFで公開しました。詳細情報はURL(http://www.nao.org.uk/publications/nao_reports/03-04/0304879.pdf)で知ることができる。
ALA(American Library Association/米国図書館協会)は、21世紀最初の10年間ということから2010年までの開発計画表「ALAhead to 2010」を公開した。詳細情報はURL(http://www.ala.org/ala/ourassociation/governingdocs/aheadto2010/aheadto2010.htm)で知ることができる。
電子図書館などで利用される、2004年の情報フォーマットについて、OCLC(Online Computer Library Center)がレポート「2004 Information Format Trends: Content, Not Containers」をPDFで公開した。詳細情報はURL(http://www5.oclc.org/downloads/community/2004infotrends_content.pdf)で知ることができる。
Googleは2004年12月14日に、米国やイギリスの公立図書館の蔵書をスキャンし、本文をオンラインで検索できるようにするGoogle Printの拡張計画を発表した。
この計画には、ハーバード大学(Libraries of Harvard)、スタンフォード大学(Libraries of Stanford)、ミシガン大学(University of Michigan)、オックスフォード大学(University of Oxford)の各図書館と、ニューヨーク市立図書館(New York Public Library)が協力する。詳細情報はURL(http://www.google.com/press/pressrel/print_library.html)で知ることができる。
Los Angeles Timesは2004年12月25日に、Googleが実施しようとしている電子図書館計画と奨学金制度について、「Digitizing Our Libraries」を公開した。詳細情報はURL(http://www.latimes.com/news/opinion/commentary/la-le-library25dec25,1,2077917.story?coll=la-news-comment-opinions)で知ることができる。
イギリスのthe Inquirerは2005年2月22日にBNF(フランスの国立図書館/Bibliotheque nationale de France/French National Library)の責任者で著名な歴史家のジャン-ノエル・ジャヌネ(Jean-Noel Jeanneney)が2005年2月18日に、各国図書館の一部蔵書をインターネットに掲載するGoogleの計画に対し、Googleの作品選択はアングロサクソン的な考えや英語に偏る可能性が高いと指摘したと報告した。詳細情報はURL(http://www.pcpro.co.uk/news/69737/french-national-library-head-rails-against-google.html)または、URL(http://news.com.com/Google+book+plan+sparks+French+war+of+words/2100-1024_3-5584569.html)で知ることができる。
文化や歴史のない米国の若い金持ち経営者が、思いつきで始められるほど古い本の世界は安易な社会ではなく、これは以前にMicrosft社のビル・ゲイツ(William H.Gates通称Bill Gates)が歴史というコンプレックスから古書に興味を抱き、基礎知識やポリシーもなく金だけで知識の浅い人だけが知っている本を異常に高く買いあさり、金の亡者のような古書ブローカーがそれに乗じて暗躍し、古書業界全体を混乱させ、多くの古書の世界で生き、研究している知識人に大きな迷惑を掛けた事件を起こしたことにも似ている。もし実施するのであれば、知識を持った専門の研究者グループを作り、ポリシーを持って計画的に実行する必要がある。思いつきの浅学で実施されると、金だけにものをいわせ、誰にも感謝されず、未来に無駄金を使った人類の恥という汚点を残すことになるという警告をしたもといえる。このような事例はあまりにも多く、「知識コンプレックスが暴走させた金亡者の無知」ともいえる。
フランスのLe Mondeは2005年3月16日に、フランスのジャック・シラク(Jacques Chirac)大統領はジャン-ノエル・ジャヌネの考え方に賛同し、フランス国立図書館へGoogleのプロジェクトに対抗して、ヨーロッパの文学作品をインターネットに掲載する計画を立てるよう指示したと報告した。詳細情報はURL(http://www.lemonde.fr/web/article/0,1-0@2-3246,36-401828,0.html)または、URL(http://www.reuters.com/newsArticle.jhtml?type=internetNews&storyID=7923981)で知ることができる。
米国のfutures groupが2005年2月18日に、近未来の公共図書館としてLaser Foundationが重要な社会的な質問の1つであるが、政府の優先リストでは低く、それらの本当の可能性を実現するためには資金が不十分で、公立図書館の基金に関して国家と地方のレベルで行われるべき緊急性を訴えて発行した15ページのレポート「The Public Library Service in 2015」をPDFで公開した。詳細情報はURL(http://www.futuresgroup.org.uk/index.php?pageid=5&docid=23)で知ることができる。
ノートルダム大学図書館(University Libraries of Notre Dame)がWebサイトを再構築するにあたって、どのようなところを注意して、検討しながら実施したかを紹介した報告書を公開した。詳細情報はURL(http://dewey.library.nd.edu/morgan/musings/website-summary/web-summary.pdf)または、URL(http://dewey.library.nd.edu/morgan/musings/website-summary/web-summary.ppt)で知ることができる。
大英図書館(British Library)のCEOであるLynne Brindleyは2005年6月29日に、2020年までに大英図書館を完全なデジタル化を実現すると報告した。Lynne Brindleyは2020年には、提出される研究論文の40%はデジタル・フォーマットだけになり、50%はデジタル・フォーマットと紙メディアの両用になり、10%だけが紙メディアだけの発行になると予測している。詳細情報はURL(http://www.bl.uk/news/2005/pressrelease20050629.html)で知ることができる。
また同時に2005年から208年までの計画として「The British Library's strategy 2005 2008」を公開した。詳細情報はURL(http://www.bl.uk/about/strategic/pdf/blstrategy20052008.pdf)で知ることができる。
国立博物館、図書館、アーカイブがそれぞれコンテンツを展開することに限界が来ていることから、イギリスのU.K. Museums, Libraries, and Archives Councilとthe Department for Culture, Media, and Sportから任命されたイギリスのコンサルティング会社British Consulting Firmは2005年8月5日に、イギリスの博物館、図書館、アーカイブに関するレポート「Public Libraries: Efficiency and Stock Supply Chain Review」を発表し、これらのコンテンツを統合した「National Public Library Agency」の設立を提案した。
システムを統一し、総合的なコンテンツを確立することで合理性と利便性を確保すべき時期に来ている。全ての本や資料をデジタル化し、簡単に通信で管理できるようになれば、これまでのようにそれぞれの図書館や博物館、アーカイブなどで同じ資料を補完し、管理する必要もなくなり、その経費削減は巨額になることだろう。日本の場合だと、自分の職場がなくなると騒ぎはじめ、反対する人も出てくることだろうが、そのようなエゴは切り捨てないと、全体が駄目になりそうな状況といえる。これまでのような博物館や図書館、アーカイブを残し、無駄が出ても自分の仕事場が安泰であって欲しいという自己中心的な考えのキュレーターや司書が居たら、時の流れが読めない、時代遅れで、身勝手な古い発想ということになる。詳細情報はURL(http://www.ala.org/al_onlineTemplate.cfm?Section=American_Libraries&template=/ContentManagement/ContentDisplay.cfm&ContentID=101365)で知ることができる。レポート「Public Libraries: Efficiency and Stock Supply Chain Review」はURL(http://www.mla.gov.uk/documents/fff_efficiency_00fullrep.pdf)でダウンロードできる。
コーネル大学図書館(Cornell University Library)のKaren Calhounは2006年3月17日に、地球環境変化に関する図書館のカタログ化と発見ツールの構築に向けた未来のカタログのあり方に関する最終レポート「The Changing Nature of the Catalog and its Integration with Other Discovery Tools」をPDFで公開した。詳細情報はURL(http://www.loc.gov/catdir/calhoun-report-final.pdf)で知ることができる。
Microsoft社は2006年6月15日にビル・ゲイツ(William H.Gates通称Bill Gates)会長が最高ソフトウェア開発責任者の役職を退くと発表し、後継には最高技術責任者(CTO)のRay Ozzieが就任、2008年7月以降、日常の職務から離れる予定で、その後は慈善財団「Bill & Melinda Gates Foundation」で、地球環境や教育問題への取り組みにより多くの時間を費やすと報告した。ただし、2008年7月以降も、会長および開発プロジェクト顧問としてMicrosoft社にとどまる。詳細情報はURL(http://www.microsoft.com/presspass/press/2006/jun06/06-15CorpNewsPR.mspx)または、URL(http://www.microsoft.com/presspass/press/2006/jun06/06-15CorpNewsMA.mspx)または、URL(http://www.microsoft.com/presspass/presskits/leadership/default.mspx)または、URL(http://channel9.msdn.com/Showpost.aspx?postid=205005)で知ることができる。
イギリスのDeloitte & Touche LLP社は2006年7月19日に、デジタル出版に関するレポート「Turn the Page: The Net Benefit of Digital Publishing」を公開した。新しいレポートによれば2012年にはデジタル出版が40%拡大すると予測している。詳細情報はURL(http://www.deloitte.co.uk/RegistrationForms/PDFs/TurnThePage.pdf)で知ることができる。
米国のLOC(The Library of Congress/米国議会図書館)は2006年11月13日から米国の風刺画特別展「Cartoon America」を開催した。米国の往年の作家の作品を見ることができ、風刺も判らない余裕のない政治家は、失格といわれている。詳細情報はURL(http://www.loc.gov/exhibits/cartoonamerica/)で知ることができる。

[これまでの蔵書記録]
●200万冊のコレクションを1946年に構築したワシントンのHenry De Wolf Smythの「A General Account of the Development of Methods of Using Atomic Energy for Military Purposes Under the Auspices of the United States Government, 1940-1945」
●400万冊のコレクションを1966年に構築したLycophronの「Alexandra. Poema Obscurum」
●500万冊のコレクションを1975年に構築したマサチューセッツのCambridgeの「The Holy Bible: Containing the Old Testament and the New. Translated into the Indian Language」
●600万冊のコレクションを1982年に構築したJohn Flamsteedの「Historiae Coelestis」
●700万冊のコレクションを1986年に構築したマインツのBernhard von Breydenbachの「Peregrinatio in Terram Sanctam」
●800万冊のコレクションを1992年に構築したFrank Lloyd Wright and William Herman Winslowの「The House Beautiful」
●900万冊のコレクションを1998年に構築したドイツの「Practica et Arte di Cavalleria」


ブリティシュ・ライブラー(the British Library/英国図書館)のDigital Library風景
1588年に考えられ、1726年に描かれた百科事典マシン
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-1
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-2
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-3
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-4
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-5
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-6
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-7
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-8
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-9
文久2年2月5日(1862年6月)の日本使節オランダ国王謁見文書-10
2001年3月のeBook事情
Oxford大学のLuciano Floridiが公開したWhat is the Philosophy of Information?
Scholarly Electronic Publishing Bibliography Version 40
楔形文字の電子図書館Cuneiform Digital Library Initiativeの巻頭ページ
GAOが2001年11月27日に公開したNASAのアーカイブ構築プラン
Gatener Groupが2002年2月4日に公表したE-Books Research)
米国のCollaboration Services in a Participatory Digital Library
Information InstituteのPublic Library Internet Services and The Digital Divide
米国の博物館と図書館レポート2002
米国国会図書館が推奨した学校図書館に役立つサイトのリスト
EBONIの電子ブック・デザイン ・ガイドライン
米国国会図書館が実施したイベントの実態と内容に関する調査報告書
Digital Library Technology Trends
Albert Robidaが描いたエジソンとグーテンベルグ
Albert Robidaが描いた火力図書館マシン
Illustrirte Zeitung1845年3月1日号に掲載された当時最新のミュンヘンの図書館
ミュンヘン王立図書館の階段
Illustrirte Zeitung1854年9月23日号に掲載されたアレキサンドリア図書館跡
Illustrirte Zeitung1854年10月28日号に掲載されたFerdinand Hirt伯爵の資料室
Illustrirte Zeitung1854年10月28日号に掲載されたFerdinand Hirt伯爵の雑誌資料室-1
Illustrirte Zeitung1854年10月28日号に掲載されたFerdinand Hirt伯爵の雑誌資料室-22
CLIRが2004年6月に公開した、図書館における印刷/電子フォーマットの価格と管理比較レポート
Access in the Future Tense-1
Access in the Future Tense-2
Access in the Future Tense-3
Access in the Future Tense-4
Access in the Future Tense-5
Access in the Future Tense-6
Access in the Future Tense-7
Access in the Future Tense-8
個人の健康保険はユニバーサルではなく共通が求められる
British Libraryが2004年7月28日に公開したProviding services beyond the Reading Rooms
2004 Information Format Trends: Content, Not Containers
1946年頃の米国議会図書館
議会図書館内部プラン
議会図書館建設現場
Approved 1818年1月30日にThomas Jeffersonの図書館購買認可法に添った認可リスト
議会図書館図書整理整理風景
1946年頃の議会図書館の内部センター
米国のfutures groupが2005年2月18日に公開したThe Public Library Service in 2015
ノートルダム大学図書館が公開したWeb再構築報告書
ノートルダム大学図書館が公開したWeb再構築報告デモ資料
大英図書館が2005年6月29日に公開したリリースと2005年から2008年までの計画
レポート「Public Libraries: Efficiency and Stock Supply Chain Review」
OCLCが公開した2005年度版「Perceptions of Libraries and Information Resources」
Thom Hickeyが36枚のスライドで提案した「The Future of the Library Catalog」
The Changing Nature of the Catalog and its Integration with Other Discovery Tools
Microsoft社が2006年6月15日に公開した新体制左からBill Gates, Craig Mundie, Ray Ozzie, Steve Ballmer
Deloitteが2006年7月19日に公開した「Turn the Page: The Net Benefit of Digital Publishing」
風刺画特別展「Cartoon America」のカタログ表紙

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