オフサイト・データ・ストレージ

offside data strage


インターネットやイントラネット、あるいはダイアルアップ接続によってユーザーがデータをバックアップするシステムの総称。ユーザーが定期的にすべてのラップトップやデスクトップのデータを遠隔のストレージにバックアップでき、事故が起こったとき、オフサイト・ストレージ・ベンダーには、事故前のデータが保存されている。
阪神・淡路大震災の教訓から、三和銀行(2002年1月15日に東海銀行と合併し、UFJ銀行になった)とNTT、東洋情報システムが提携して開始した企業の重要な情報やデータを災害から守る情報の貸金庫サービスも1種のオフサイト・データ・ストレージであるが、最近ではSOHOユーザーなどをターゲットにした、ユーザー・フレンドリーで安価なサービスが注目されるようになった。バックアップの頻度はユーザーが決定できるが、一般的には1日に2回程度で、昼食時や帰宅時のように、ユーザーがコンピュータから離れるときに実行される。
専用線が発達すると、自動的に定期的なバックアップをするオフサイト・データ・ストレージ・サービスも登場する。ユーザーがデータを復活させたいときには、暗号化されたデータのコピーが送られ、ユーザーは暗号鍵を使ってデコードして復活させる。暗号コードは、保管している人が事故にあったときのことも考えてコピーを保管させ、複数の限られた人だけが利用できるようになっている。
また、インターネット上には災害に関する情報があるAlmanac of DisastersのURL(http://disasterium.com/)も公開されている。
米国のITAA(Information Technology Association of America/米国情報技術協会)は2001年8月に、世界共通のデータ・ストレージ規則の策定を目指して「ITAAデータ・ストレージ委員会(ITAA Data Storage Committee)」の新設を発表した。詳細情報はURL(http://www.itaa.org/)で知ることができる。
総務省の「電気通信事業における重要通信の在り方に関する研究会」は2003年4月11日に、災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案をまでにまとめ、意見を求めた。詳細情報はURL(http://www.soumu.go.jp/s-news/2003/030411_1.html)で知ることができる。
IDC Japanは2004年12月15日に、国内ストレージサービス市場が2008年まで年平均6.0%拡大すると、中期予測「「国内ストレージサービス 2003年の分析と2004年〜2008年の予測」を発表した。
Computerworldは2007年12月24日に、IDCによる2008年のストレージ予測トップ10を公開した。詳細情報はURL(http://www.computerworld.com/action/article.do?command=viewArticleBasic&articleId=9054058&source=NLT_PM&nlid=8)で知ることができる。
InfoWorld Resourcesは2008年1月24日に、WMwareと3PARが発表した白書「Using VMware Infrastructure 3 with 3PAR Utility Storage in Datacenter Deployments」を公開した。
この白書は、データセンターの拡大化する費用負担をサーバーの仮想化技術とユーティリティ・ストレージを結合することで、不要な費用をサーバーと、ストレージで削減して、排除することについて紹介している。詳細情報はURL(http://www.accelacomm.com/jlp/cwb08/13/80297301/)で知ることができる。


2000年7月と2001年7月のオンライン銀行利用の比較
GAOが2001年11月30日に公開したLeading Commercial Practices for Outsourcing of Services
三和銀行が発表したUFJ銀行への移行リリース
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-01
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-02
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-03
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-04
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-05
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-06
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-07
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-08
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-09
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-10
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-11
災害などの緊急時、通信がどのような対策を取るべきかの報告書案-12
IDC Japanが2004年12月15日に公開したストレージ市場の売上金額推移と予測
白書「Using VMware Infrastructure 3 with 3PAR Utility Storage in Datacenter Deployments」