LDAP

RFC(Request For Comment)1777にもなっているX.500ベースのDAP(Directory Access Protocol)を軽くしたUNIXディレクトリ・アクセスのプロトコルの名称。LDAPは、ミシガン大(University of Michigan's Information Technology Division)で開発され、大型機等を対象にしたDAPと違い、パソコンやワークステーションでの動作も考えられ、TCP/IP上で動くため、インターネットでも使える。LDAPを使うと、各サイトのデータベースに記録されているユーザー情報などが、ネットワークから検索できるようになる。すでに、米国のNovell社は、ディレクトリシステムNDS(Novell Directory Service)を対応させ、LDAP経由でNDSへアクセスでき、ユーザー情報などを検索できるようにすると発表した。詳細情報はURL(http://corp.novell.com/press/pr96077.htm)で知ることができる。また、米国のネットスケープ・コミュニケーションズ(Netscape Communications)社もLDAPを採用し、 Netscape Mail Server 2.0やNetscape Certificate Serverと組み合わせて、 メールの暗号化や電子署名に使えるようにするNetscape Directory Serverの開発を発表した。詳細情報はURL(http://home.netscape.com/newsref/pr/newsrelease126.html)で知ることができる。すでに、Novell社やNetscapee Communications社をはじめ、AT&T、Aurum Software社、Banyan社、BBN Planet社、The Bigfoot Directory社、CADIS社、Computer Associates社、 Control Data Systems社、DEC(デック/Digital Equipment Corporation)社、エキサイト(Excite@Home)社、First Floor Software社、GE Information Services社、ヒューレット・パッカード(Hewlett-Packard/HP)社、IBM、ICL High Performance Systems社、IDT(Integrated Device Technology/インテグレーテッド・デバイス・テクノロジー)社、Information Dimensions社、Innosoft社、The Internet Factory社、JYACC社、Kapalua Consulting社、Lotus社、ライコス(Lycos)社、MacroMedia社、Maximum Information社、NCR社、Network Applications Consortium (NAC)社、NCD Software社、ノーサン・テレコム(Northern Telecom/ノーテル/Nortel)社、Secure Networks社、Novadigm社、OnTime (a subsidiary of FTP Software Inc.)社、Open Horizon社、SGI(シリコン・グラフィックス/Silicon Graphics Inc./Silicon Graphics Cray社と社名を変更したこともある)社、Software.com社、Starfish Software社、StrataSoftware社、サンソフト(SunSoft)社、ミシガン大(University of Michigan)、VeriSign社、Yahoo!社など40社以上の企業がLDAP対応を表明している。米国のNovell社は1997年1月14日に、LDAPに対応したブラウザからディレクトリ・システムのNDS( Novell Directory Service)にアクセスできるLDAP Services for NDS 1.0を発表した。LDAP Services for NDSは、セキュリティやアクセス権の設定、ディレクトリ情報などのシステム管理にも使用できる。ソフトのダウンロードと詳細情報はURL(http://www.novell.com/nds/)で知ることができる。1997年12月にインターネット関連のプロトコル標準化団体IETF(Internet Engineering Task Force/インターネット技術特別調査委員会)は、LDAPバージョン3の最終版を発表した。Microsoft社、Netscapee Communications社、Novell社などは、単一のマスター・ディレクトリから一連のスレーブ・ディレクトリに複製が行なわれる「マスター/スレーブ」モデルから、任意のディレクトリから他のディレクトリへ複製が行える「マルチマスター」モデルに移行すべきだという点で意見が一致しているが、その実現方法は3社とも別々の提案を提出していることから、今後は3社の主導権争いで激しいバトルが予測されている。ただし、Excite@Home社は2001年9月28日に米国連邦破産法11条(チャプターイレブン/Chapter 11 of the U.S. Bankruptcy Code)の適用を申請し、現金$3億700万でAT&Tに売却された。Excite@Home社はその後、AT&Tへの資産売却契約を破棄し、同時に Excite@Home社は　Comcast Cable Communications社、Cox Communications社、Rogers Cable社、Insight Communications Company, L.P社、Insight Communications Midwest社、LLC and Insight Kentucky Partners II, L.P.社、Mediacom LLC and Mediacom Broadband LLC社、 Mid Continent Communications社によって Excite@Home社のサービスを継続して提供する契約を結び、Excite@Home社は2002年2月28日で活動を停止することになった。この契約によってケーブル会社は Excite@Home社にたいして$3億5500万を支払うことになった。ただし、日本法人のエキサイトは2001年9月29日に継続してサービスを提供することを発表している。また、日本法人のエキサイトは2001年9月29日に継続してサービスを提供することを発表している。米国のSGI(Silicon Graphics/OTC:SGID)社は2006年5月8日に、2006会計年度第3四半期(1-3月期)の業績見通しを改めて発表し、米国連邦破産法第11条(チャプター・イレブン/Chapter 11 of the U.S. Bankruptcy Code)に基づく資産保護を申請したことを発表した。詳細情報はURL(http://www.sgi.com/company_info/newsroom/press_releases/2006/may/sgi_reorg.html)または、URL(http://www.sgi.com/company_info/newsroom/press_releases/2006/may/q306_pre_results.html)で知ることができる。