MAN(Metropolitan Area Network)

大都会ネットワーク/メトロポリタン・エリア・ネットワーク

ある種のWANで、LANを都会レベルまで拡大し、大都会を1つの大きなコアとしたネットワークの総称。企業や学校などの同一建物内あるいは同一敷地内にあるコンピュータをケーブルでつないで相互通信できるようにしたLANを、さらに大きなMANに接続することで、安定したネットワーク環境を提供できるようになる。例えばイギリスのロンドンではUCL、ULCC、Imperial、South Bank、Greenwich、Telehouseを基幹ネットワークで接続し、それぞれのLANがMANに接続され、安定した大都会ネットワークを構築している。IEEE(the Institute of Electrical and Electronic Engineers,Inc/IE3/I triple E/電気通信技術者協会/電気電子学会)では1982年10月から、音声や画像、データを50kmの範囲で扱えることを想定し、光ファイバー・ネットワークで、2重バス方式のDQDB(Distributed Queue Dual Bus)を採用したLocal and Metropolitan Area Networks + Drafts(LAN/MAN 802s) Standards SubscriptionをURL(http://standards.ieee.org/catalog/olis/lanman.html)で公開している。さらに、都市ごとをネットワーク化することで、全国を一つのLANとしてネットワーク化する構想もある。CATVなどで構築された光ファイバー・ネーブル・ネットワークを一つのコアとし、それを接続することでMANを構築するという考え方も多くなってきている。また、フランスのアルカテル・アルストム(Alcatel Alsthom)社、米国のパケット・エンジン(Packet Engine)社とスウェーデンのインターネット・プロバイダのウトフォル(Utfors)社が提携し、スウェーデンの首都ストックホルムと北郊にある大学街のウプサラ(Uppsala)との間で1998年11月1日から、ギガビット級のデータ転送速度があるMANの運用が開始したした。このネットワークにはEthernetと光ファイバー・ケーブルが利用できる。詳細情報はURL(http://www.utfors.se/)で知ることができる。元Novell社のNetWare担当重役で、SMP(Symmetric Multi Processing)の開発者ジェフ・マーキー(Jeff Merkey)が中心になって、NetWareに近いSMPカーネルを持ち、カーネル・レベルでデバッガが組み込まれ、Windows 2000のDLLが利用できるオープン・ソースのネットワークOSとしてMANOS開発が進められていると、TRG(Timpanogas Research Group/2001年4月23日に社名をHandEra変更したと発表した)社が2000年8月17日に発表した。また、MANOSはNetWareのNetWare Core Protocols(NCP)とNovell Directory Services(NDS)の互換性が保たれているということである。データはURL(ftp://207.109.151.240)にある。広大な米国で有線のネットワークを構築することは経費的にも困難であることから、米国では広域ブロードバンド接続用として、最大70Mbpsで最長30マイル(約50km)の範囲にデータを伝送できる無線IEEE802.16規格をMAN(Metropolitan Area Network)で採用する動きが出始めている。詳細情報はIEEE802.16規格を推進している団体「WiMAX forum」のURL(http://wimaxforum.org/)で知ることができる。、世界の移動体通信市場について調査しているイギリスの調査会社EMC Publications社は2003年12月26日に、3Gバックホール、メトロEthernet、無線DSLサービスの爆発的な需要によって、無線MAN装置の世界的な売上が2007年にUS$50億を突破すると予測した報告書「Wireless Metropolitan Area Networks: Opportunities & Illusions(ワイヤレスメトロポリタンエリアネットワーク:市場機会と誇大喧伝による幻影)」を発表した。詳細情報はURL(http://www.gii.co.jp/press/dt17267_jp.shtml)で知ることができる。米国のGAO(General Accounting Office/米国連邦会計監査院)は2004年2月10日に、有線情報通信におけるコンシューマの選択について調査したレポート「Telecommunications: Wire-Based Competition Benefited Consumers in Selected Markets. GAO-04-241」を公開した。詳細情報はURL(http://www.gao.gov/cgi-bin/getrpt?GAO-04-241)で知ることができる。2004年2月11日には米国議会でケーブル・テレビに関する価格について公聴会「Cable Competition - Increasing Price; Increasing Value?」が実施された。詳細情報はURL(http://judiciary.senate.gov/hearing.cfm?id=1041)で知ることができる。DSL Forumが2004年3月2日に2003年の世界DSLユーザー情報「2003 Global DSL Subscriber Chart」を発表し、日本や米国などの市場をかわし、中国が1095万人となり、世界最大のDSLブロードバンド市場になったと報告した。2位は日本で1027万人、3位は米国で912万人、4位は韓国で643万人であった。詳細情報はURL(http://www.dslforum.org/PressRoom/2003_GlobalDSLChart_3.2.2004.pdf)で知ることができる。日立製作所の中央研究所は、日立金属先端エレクトロニクス研究所と共同で、次世代の基幹系(都市間)およびメトロ系(都市内)光通信ネットワークに向けて、通信速度40Gbpsで伝送する場合に発生する光信号のひずみを、低コストで修復できる可変分散補償技術を開発したと報告した。詳細情報はURL(http://www.hitachi.co.jp/media/New/cnews/month/2005/10/1019a.html)で知ることができる。